中山製鋼所（5408）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -18億7100万
2010年9月30日 -17.48%: -21億9800万
2010年12月31日 -118.06%: -47億9300万
2011年3月31日 -42.06%: -68億900万
2011年6月30日: 2億900万
2011年9月30日: -24億5900万
2011年12月31日 -17.24%: -28億8300万
2012年3月31日 -232.22%: -95億7800万
2012年6月30日: -23億7800万
2012年9月30日 -119.26%: -52億1400万
2012年12月31日 -15.65%: -60億3000万
2013年3月31日 -834%: -563億2000万
2013年6月30日: 1億1200万
2013年9月30日 +999.99%: 657億6000万
2013年12月31日 +1.23%: 665億7200万
2014年3月31日 +0.31%: 667億7600万
2014年6月30日 -98.89%: 7億3800万
2014年9月30日 +325.2%: 31億3800万
2014年12月31日 +64.47%: 51億6100万
2015年3月31日 +88.84%: 97億4600万
2015年6月30日 -89.74%: 10億
2015年9月30日 +97.3%: 19億7300万
2015年12月31日 +69.18%: 33億3800万
2016年3月31日 +10.49%: 36億8800万
2016年6月30日 -64.21%: 13億2000万
2016年9月30日 +81.36%: 23億9400万
2016年12月31日 +72.85%: 41億3800万
2017年3月31日 +53.55%: 63億5400万
2017年6月30日 -75.62%: 15億4900万
2017年9月30日 +84.51%: 28億5800万
2017年12月31日 +64.91%: 47億1300万
2018年3月31日 +10.82%: 52億2300万
2018年6月30日 -78.56%: 11億2000万
2018年9月30日 +49.38%: 16億7300万
2018年12月31日 -5.2%: 15億8600万
2019年3月31日 +93.57%: 30億7000万
2019年6月30日 -71.34%: 8億8000万
2019年9月30日 +129.2%: 20億1700万
2019年12月31日 +44.42%: 29億1300万
2020年3月31日 -20.39%: 23億1900万
2020年6月30日 -57.44%: 9億8700万
2020年9月30日 -2.13%: 9億6600万
2020年12月31日 +99.38%: 19億2600万
2021年3月31日 +60.8%: 30億9700万
2021年6月30日 -83.79%: 5億200万
2021年9月30日 +172.71%: 13億6900万
2021年12月31日 +152.81%: 34億6100万
2022年3月31日 +43.11%: 49億5300万
2022年6月30日 -37.37%: 31億200万
2022年9月30日 +92.13%: 59億6000万
2022年12月31日 +43.27%: 85億3900万
2023年3月31日 +21.37%: 103億6400万
2023年6月30日 -70.22%: 30億8600万
2023年9月30日 +54.57%: 47億7000万
2023年12月31日 +42.79%: 68億1100万
2024年3月31日 +45.29%: 98億9600万
2024年6月30日 -82.89%: 16億9300万
2024年9月30日 +73.42%: 29億3600万
2024年12月31日 +45.81%: 42億8100万
2025年3月31日 +14.32%: 48億9400万
2025年6月30日 -75.79%: 11億8500万
2025年9月30日 +66.75%: 19億7600万
2025年12月31日 +5.67%: 20億8800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 14:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を、当連結会計年度の期首より適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響は軽微であります。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首より適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 14:30