前事業年度(自 2014年4月1日至 2015年3月31日)
事業構造改善費用(3,195百万円)は、需要の急激な減少に対応するための構造改革に係るもので、磁性材料・電線材料事業における一部の固定資産の減損損失(2,763百万円)及び老朽化に伴う寮・社宅の処分費用等(432百万円)であります。
当事業年度(自 2015年4月1日至 2016年3月31日)

2017/02/28 15:06

#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
特許権、商標権及び施設利用権…定額法
自社利用のソフトウェア
…社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
…自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2017/02/28 15:06

#3 有形固定資産等明細表（連結）

土地」の「当期増加額」は、茨城工場関係の日立電線メクテック解散に伴う固定資産買取による 56百万円、安来工場関係の海岸工場近隣地の購入による 21百万円であります。2017/02/28 15:06

#4 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記

※1.関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。

	前事業年度(自 2014年4月1日至 2015年3月31日)	当事業年度(自 2015年4月1日至 2016年3月31日)
受取配当金	22,686	22,762
固定資産賃貸料	2,323	2,370

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