東洋鋼鈑(5453)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1193億4200万
- 2009年3月31日 -0.07%
- 1192億5900万
- 2009年12月31日 -34.55%
- 780億6000万
- 2010年3月31日 +36.55%
- 1065億8800万
- 2010年6月30日 -71.68%
- 301億9000万
- 2010年9月30日 +103.72%
- 615億400万
- 2010年12月31日 +48.08%
- 910億7700万
- 2011年3月31日 +30.88%
- 1192億
- 2011年6月30日 -75.52%
- 291億7700万
- 2011年9月30日 +97.83%
- 577億2100万
- 2011年12月31日 +51%
- 871億5900万
- 2012年3月31日 +30.73%
- 1139億4200万
- 2012年6月30日 -75.2%
- 282億5800万
- 2012年9月30日 +100.23%
- 565億8100万
- 2012年12月31日 +48.97%
- 842億8600万
- 2013年3月31日 +29.45%
- 1091億1200万
- 2013年6月30日 -73.71%
- 286億8200万
- 2013年9月30日 +105.67%
- 589億9000万
- 2013年12月31日 +51.3%
- 892億4900万
- 2014年3月31日 +35.44%
- 1208億7500万
- 2014年6月30日 -74.82%
- 304億3900万
- 2014年9月30日 +101.79%
- 614億2200万
- 2014年12月31日 +50.43%
- 923億9500万
- 2015年3月31日 +33.13%
- 1230億500万
- 2015年6月30日 -75.51%
- 301億2000万
- 2015年9月30日 +98.12%
- 596億7400万
- 2015年12月31日 +48.68%
- 887億2300万
- 2016年3月31日 +36.19%
- 1208億3300万
- 2016年6月30日 -74.39%
- 309億4000万
- 2016年9月30日 +97.6%
- 611億3700万
- 2016年12月31日 +44.74%
- 884億9000万
- 2017年3月31日 +36.96%
- 1211億9900万
- 2017年6月30日 -75.17%
- 300億9200万
- 2017年9月30日 +105.97%
- 619億8100万
- 2017年12月31日 +48.73%
- 921億8600万
- 2018年3月31日 +32.88%
- 1224億9900万
- 2018年6月30日 -75.43%
- 300億9500万
個別
- 2008年3月31日
- 1046億1500万
- 2009年3月31日 +1.79%
- 1064億9200万
- 2010年3月31日 -10.11%
- 957億2300万
- 2011年3月31日 +11.37%
- 1066億500万
- 2012年3月31日 -3.91%
- 1024億3800万
- 2013年3月31日 -4.92%
- 974億
- 2014年3月31日 +10.36%
- 1074億9200万
- 2015年3月31日 +1.23%
- 1088億1300万
- 2016年3月31日 -6.32%
- 1019億3400万
- 2017年3月31日 -5.56%
- 962億6800万
- 2018年3月31日 +3.07%
- 992億2600万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの状況(連結)
- ※2 社外監査役とは、会社法第2条第16号に定める社外監査役をいう。2018/06/27 14:12
※3 主要な取引先とは、①当社グループとの取引において、当社グループの売上高又は仕入高が、当社グループ又は取引先グループの年間連結売上高の2%又は1億円のいずれか高い方の額を超える取引先 ②当社グループが借入を行っている金融機関グループであって、直前事業年度末における当社グループの借入額が当社グループの連結総資産の2%を超える借入先をいう。
※4 業務執行者とは、会社法施行規則第2条第3項第6号に定める業務執行者をいう。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「鋼板関連事業」では、鋼板及びその加工品である缶用材料、電気・電子部品用材料、建築・家電用材料、自動車・産業機械部品用材料及びラミネート鋼板の材料である容器用機能フィルムを製造販売しております。「機能材料関連事業」では、電子機器向けの素材である磁気ディスク用アルミ基板及び光学用機能フィルムを製造販売しております。「機械関連事業」では、自動車用プレス金型、梱包資材用帯鋼、機械器具及び硬質合金を製造販売しております。2018/06/27 14:12
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称等
東洋パックス㈱ほか10社
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社11社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2018/06/27 14:12 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2018/06/27 14:12
(単位:百万円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 東洋製罐㈱ 16,382 鋼板関連事業及び機械関連事業 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、一部の国内連結子会
社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりました
が、当連結会計年度より定額法に変更しております。
当該変更による影響は軽微であります。2018/06/27 14:12 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2018/06/27 14:12
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 鉄鋼業界は、製造業が好調なことなどから内需が堅調に推移しましたが、中国の高水準な粗鋼生産が世界の鋼材需給に与える影響への懸念などが残りました。2018/06/27 14:12
このような状況下で当社グループは、既存事業の収益力の強化を徹底して推し進めたことなどにより、売上高、各利益ともに前年同期を上回る結果となりました。
以上の結果、当連結会計年度の業績は次のとおりであります。 - #8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- (単位:百万円)2018/06/27 14:12
前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 24,295 26,744 仕入高 14,676 14,848 - #9 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2018/06/27 14:12
前連結会計年度 当連結会計年度 売上高 ― 24,159 税引前当期純損失(△) △1,791 △1,098