5453 東洋鋼鈑

5453
2018/07/27
時価
721億円
PER
65.7倍
2010年以降
6.01-178.47倍
(2010-2018年)
PBR
0.81倍
2010年以降
0.22-0.81倍
(2010-2018年)
配当
0.7%
ROE
1.24%
ROA
0.75%
資料
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東洋鋼鈑(5453)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
1193億4200万
2009年3月31日 -0.07%
1192億5900万
2009年12月31日 -34.55%
780億6000万
2010年3月31日 +36.55%
1065億8800万
2010年6月30日 -71.68%
301億9000万
2010年9月30日 +103.72%
615億400万
2010年12月31日 +48.08%
910億7700万
2011年3月31日 +30.88%
1192億
2011年6月30日 -75.52%
291億7700万
2011年9月30日 +97.83%
577億2100万
2011年12月31日 +51%
871億5900万
2012年3月31日 +30.73%
1139億4200万
2012年6月30日 -75.2%
282億5800万
2012年9月30日 +100.23%
565億8100万
2012年12月31日 +48.97%
842億8600万
2013年3月31日 +29.45%
1091億1200万
2013年6月30日 -73.71%
286億8200万
2013年9月30日 +105.67%
589億9000万
2013年12月31日 +51.3%
892億4900万
2014年3月31日 +35.44%
1208億7500万
2014年6月30日 -74.82%
304億3900万
2014年9月30日 +101.79%
614億2200万
2014年12月31日 +50.43%
923億9500万
2015年3月31日 +33.13%
1230億500万
2015年6月30日 -75.51%
301億2000万
2015年9月30日 +98.12%
596億7400万
2015年12月31日 +48.68%
887億2300万
2016年3月31日 +36.19%
1208億3300万
2016年6月30日 -74.39%
309億4000万
2016年9月30日 +97.6%
611億3700万
2016年12月31日 +44.74%
884億9000万
2017年3月31日 +36.96%
1211億9900万
2017年6月30日 -75.17%
300億9200万
2017年9月30日 +105.97%
619億8100万
2017年12月31日 +48.73%
921億8600万
2018年3月31日 +32.88%
1224億9900万
2018年6月30日 -75.43%
300億9500万

個別

2008年3月31日
1046億1500万
2009年3月31日 +1.79%
1064億9200万
2010年3月31日 -10.11%
957億2300万
2011年3月31日 +11.37%
1066億500万
2012年3月31日 -3.91%
1024億3800万
2013年3月31日 -4.92%
974億
2014年3月31日 +10.36%
1074億9200万
2015年3月31日 +1.23%
1088億1300万
2016年3月31日 -6.32%
1019億3400万
2017年3月31日 -5.56%
962億6800万
2018年3月31日 +3.07%
992億2600万

有報情報

#1 コーポレート・ガバナンスの状況(連結)
※2 社外監査役とは、会社法第2条第16号に定める社外監査役をいう。
※3 主要な取引先とは、①当社グループとの取引において、当社グループの売上高又は仕入高が、当社グループ又は取引先グループの年間連結売上高の2%又は1億円のいずれか高い方の額を超える取引先 ②当社グループが借入を行っている金融機関グループであって、直前事業年度末における当社グループの借入額が当社グループの連結総資産の2%を超える借入先をいう。
※4 業務執行者とは、会社法施行規則第2条第3項第6号に定める業務執行者をいう。
2018/06/27 14:12
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「鋼板関連事業」では、鋼板及びその加工品である缶用材料、電気・電子部品用材料、建築・家電用材料、自動車・産業機械部品用材料及びラミネート鋼板の材料である容器用機能フィルムを製造販売しております。「機能材料関連事業」では、電子機器向けの素材である磁気ディスク用アルミ基板及び光学用機能フィルムを製造販売しております。「機械関連事業」では、自動車用プレス金型、梱包資材用帯鋼、機械器具及び硬質合金を製造販売しております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
2018/06/27 14:12
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
東洋パックス㈱ほか10社
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社11社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2018/06/27 14:12
#4 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
(単位:百万円)
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
東洋製罐㈱16,382鋼板関連事業及び機械関連事業
2018/06/27 14:12
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、一部の国内連結子会
社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりました
が、当連結会計年度より定額法に変更しております。
当該変更による影響は軽微であります。2018/06/27 14:12
#6 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2018/06/27 14:12
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
鉄鋼業界は、製造業が好調なことなどから内需が堅調に推移しましたが、中国の高水準な粗鋼生産が世界の鋼材需給に与える影響への懸念などが残りました。
このような状況下で当社グループは、既存事業の収益力の強化を徹底して推し進めたことなどにより、売上高、各利益ともに前年同期を上回る結果となりました。
以上の結果、当連結会計年度の業績は次のとおりであります。
2018/06/27 14:12
#8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
(単位:百万円)
前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
営業取引による取引高
売上高24,29526,744
仕入高14,67614,848
2018/06/27 14:12
#9 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
前連結会計年度当連結会計年度
売上高24,159
税引前当期純損失(△)△1,791△1,098
2018/06/27 14:12

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