東洋鋼鈑(5453)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 鋼板関連事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 9億900万
- 2013年6月30日 -41.47%
- 5億3200万
- 2013年9月30日 +81.02%
- 9億6300万
- 2013年12月31日 +133.33%
- 22億4700万
- 2014年3月31日 +50.91%
- 33億9100万
- 2014年6月30日 -68.98%
- 10億5200万
- 2014年9月30日 +95.25%
- 20億5400万
- 2014年12月31日 +36.81%
- 28億1000万
- 2015年3月31日 -14.16%
- 24億1200万
- 2015年6月30日 -87.02%
- 3億1300万
- 2015年9月30日 +44.73%
- 4億5300万
- 2015年12月31日 +106.4%
- 9億3500万
- 2016年3月31日 +25.56%
- 11億7400万
- 2016年6月30日 -3.32%
- 11億3500万
- 2016年9月30日 +86.78%
- 21億2000万
- 2016年12月31日 +33.11%
- 28億2200万
- 2017年3月31日 +45.18%
- 40億9700万
- 2017年6月30日 -59.07%
- 16億7700万
- 2017年9月30日 +64.7%
- 27億6200万
- 2017年12月31日 +29.29%
- 35億7100万
- 2018年3月31日 +12.6%
- 40億2100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2018/06/27 14:12
当社は、製品の類似性により「鋼板関連事業」、「機能材料関連事業」及び「機械関連事業」の3つを報告セグメントとしております。
「鋼板関連事業」では、鋼板及びその加工品である缶用材料、電気・電子部品用材料、建築・家電用材料、自動車・産業機械部品用材料及びラミネート鋼板の材料である容器用機能フィルムを製造販売しております。「機能材料関連事業」では、電子機器向けの素材である磁気ディスク用アルミ基板及び光学用機能フィルムを製造販売しております。「機械関連事業」では、自動車用プレス金型、梱包資材用帯鋼、機械器具及び硬質合金を製造販売しております。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2018/06/27 14:12
(単位:百万円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 東洋製罐㈱ 16,382 鋼板関連事業及び機械関連事業 - #3 事業の内容
- 3 【事業の内容】2018/06/27 14:12
当社グループ(当社、連結子会社及び持分法適用関連会社)において営まれている主な事業は、ぶりき、ティンフリースチール等の鋼板及び鋼板の加工品、容器用機能フィルムの製造販売(鋼板関連事業)、磁気ディスク用アルミ基板、光学用機能フィルムの製造販売(機能材料関連事業)、及び自動車用プレス金型、梱包資材用帯鋼、機械器具、硬質合金の製造販売(機械関連事業)であります。
各事業における位置づけとセグメントとの関連は次のとおりであります。 - #4 従業員の状況(連結)
- 平成30年3月31日現在2018/06/27 14:12
(注) 1. 従業員数は就業人員であります。セグメントの名称 従業員数(人) 鋼板関連事業 1,201 機能材料関連事業 752
2. 臨時従業員数は、臨時従業員の総数が従業員数の100分の10未満であるため記載を省略しております。 - #5 研究開発活動
- 当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は20億円であり、各セグメントにおける研究目的、研究成果並びに研究開発費は、次のとおりであります。2018/06/27 14:12
(1) 鋼板関連事業
鋼板関連の研究開発は、循環型社会に対応し環境保全に配慮した材料及び技術の開発、コストダウンのための技術開発、並びに自社技術の強みを意識した高機能材料の開発に重点を置いて進めました。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 東洋鋼鈑は永続的に有益な価値を提供し、地球環境や社会の進歩に貢献します。2018/06/27 14:12
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- a. 売上高2018/06/27 14:12
売上高は、鋼板関連事業の缶用材料、機械関連事業の自動車用プレス金型が減収となりましたが、鋼板関連事業の電気・電子部品向けにおける車載用電池用途等において増収になりましたこと等により、前年同期比12億99百万円(1.1%)増の1,224億99百万円となりました。
b. 営業利益 - #8 設備投資等の概要
- 等を目的として、投資を行っております。当連結会計年度の設備投資額の内訳は、次のとおりであります。2018/06/27 14:12
セグメントの名称 当連結会計年度(百万円) 前年同期比(%) 鋼板関連事業 4,313 212.8 機能材料関連事業 1,134 78.0