有価証券報告書-第120期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、費目別に区分掲記しておりました「販売費及び一般管理費」は、当連結会計年度より連結損益計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため「販売費及び一般管理費」として一括掲記し、その主要な費目及び金額を注記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
なお、前連結会計年度及び当連結会計年度における販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は「注記事項(連結損益計算書関係)※1」に記載のとおりであります。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「雑品売却益」、「技術指導料」、「受取賃貸料」は、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めております。この表示方法を反映させるため、当連結会計年度の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外収益」の「雑品売却益」31百万円、「技術指導料」23百万円、「受取賃貸料」49百万円、「その他」177百万円は、「営業外収益」の「その他」281百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「固定資産除却損」、は金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めております。この表示方法を反映させるため、当連結会計年度の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外費用」の「固定資産除却損」14百万円、「その他」198百万円は、「営業外費用」の「その他」212百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「前受金の増減額」は、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度より「その他」に含めております。この表示方法を反映させるため、当連結会計年度の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「前受金の増減額」△1,261百万円、「その他」△152百万円は、「その他」△1,413百万円として組み替えております。