新日本電工(5563)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 63億3800万
- 2009年12月31日 -10.92%
- 56億4600万
- 2010年12月31日 +9.94%
- 62億700万
- 2011年3月31日 -0.31%
- 61億8800万
- 2011年6月30日 -1.57%
- 60億9100万
- 2011年9月30日 -1.51%
- 59億9900万
- 2011年12月31日 +0.03%
- 60億100万
- 2012年3月31日 -1.32%
- 59億2200万
- 2012年6月30日 -3.16%
- 57億3500万
- 2012年9月30日 -1.81%
- 56億3100万
- 2012年12月31日 -4.56%
- 53億7400万
- 2013年3月31日 +0.04%
- 53億7600万
- 2013年6月30日 -0.95%
- 53億2500万
- 2013年9月30日 -0.49%
- 52億9900万
- 2013年12月31日 -1.09%
- 52億4100万
- 2014年3月31日 -1.81%
- 51億4600万
- 2014年6月30日 -0.95%
- 50億9700万
- 2014年9月30日 +46.44%
- 74億6400万
- 2014年12月31日 +8.75%
- 81億1700万
- 2015年3月31日 -1.48%
- 79億9700万
- 2015年6月30日 -0.81%
- 79億3200万
- 2015年9月30日 -0.53%
- 78億9000万
- 2015年12月31日 -50%
- 39億4500万
- 2016年3月31日 -2.46%
- 38億4800万
- 2016年6月30日 +0.75%
- 38億7700万
- 2016年9月30日 -0.67%
- 38億5100万
- 2016年12月31日 -7.14%
- 35億7600万
- 2017年3月31日 -0.31%
- 35億6500万
- 2017年6月30日 +7.52%
- 38億3300万
- 2017年9月30日 +6.5%
- 40億8200万
- 2017年12月31日 +14.99%
- 46億9400万
- 2018年3月31日 +10.46%
- 51億8500万
- 2018年6月30日 +11.36%
- 57億7400万
- 2018年9月30日 -2.11%
- 56億5200万
- 2018年12月31日 +12.51%
- 63億5900万
- 2019年3月31日 +0.35%
- 63億8100万
- 2019年6月30日 +2.04%
- 65億1100万
- 2019年9月30日 -0.54%
- 64億7600万
- 2019年12月31日 -28.26%
- 46億4600万
- 2020年3月31日 -0.22%
- 46億3600万
- 2020年6月30日 +1.4%
- 47億100万
- 2020年9月30日 +2.72%
- 48億2900万
- 2020年12月31日 +0.27%
- 48億4200万
- 2021年3月31日 -0.25%
- 48億3000万
- 2021年6月30日 -0.52%
- 48億500万
- 2021年9月30日 +4.97%
- 50億4400万
- 2021年12月31日 +3.25%
- 52億800万
- 2022年3月31日 +2.61%
- 53億4400万
- 2022年6月30日 +0.8%
- 53億8700万
- 2022年9月30日 +0.48%
- 54億1300万
- 2022年12月31日 +11.34%
- 60億2700万
- 2023年3月31日 +0.17%
- 60億3700万
- 2023年6月30日 +1.09%
- 61億300万
- 2023年9月30日 +2.95%
- 62億8300万
- 2023年12月31日 +2.69%
- 64億5200万
- 2024年3月31日 +3.47%
- 66億7600万
- 2024年6月30日 +0.12%
- 66億8400万
- 2024年9月30日 +0.81%
- 67億3800万
- 2024年12月31日 +3.22%
- 69億5500万
- 2025年3月31日 -0.26%
- 69億3700万
- 2025年6月30日 +0.99%
- 70億600万
- 2025年9月30日 +3.64%
- 72億6100万
- 2025年12月31日 +1.82%
- 73億9300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主な耐用年数は次のとおりであります。2026/03/26 15:22
建物及び構築物 5年~57年
機械装置及び運搬具 4年~30年