構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は、以下のとおりである。

建物	8～45年
構築物	7～45年
機械及び装置	2～22年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2014/03/28 9:38

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物	6,689千円	741千円
機械及び装置	7,220千円	1,740千円

2014/03/28 9:38

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における流動資産の残高は、2,309百万円(前期は2,069百万円)となり241百万円増加しました。これは受取手形及び売掛金の増加(462百万円から585百万円へ123百万円の増)、未収入金の増加(250百万円から329百万円へ80百万円の増)、現金及び預金の増加(602百万円から677百万円へ75百万円の増)並びにたな卸資産の減少(722百万円から665百万円へ57百万円の減)が主な要因であります。
当連結会計年度末における固定資産の残高は、1,369百万円(前期は1,361百万円)となり8百万円増加しました。これは投資有価証券の増加(82百万円から124百万円へ43百万円の増)、無形リース資産の増加(10百万円から21百万円へ11百万円の増)並びに建物及び構築物の減少(443百万円から413百万円へ30百万円の減)が主な要因であります。
当連結会計年度末における流動負債の残高は、1,888百万円(前期は1,833百万円)となり55百万円増加しました。これは短期借入金の増加(1,160百万円から1,240百万円へ80百万円の増)、支払手形及び買掛金の減少(565百万円から522百万円へ43百万円の減)が主な要因であります。

2014/03/28 9:38

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

建物及び構築物	7～50年
機械装置	2～22年
車両運搬具	2～7年
工具器具備品	2～10年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2014/03/28 9:38