東京鋼鐵(5448)の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2009年3月31日
- 1543万
- 2010年3月31日 +56.39%
- 2413万
- 2010年12月31日 -5.1%
- 2290万
- 2011年3月31日 +118.9%
- 5013万
- 2011年6月30日 +58.05%
- 7923万
- 2011年9月30日 +12.47%
- 8911万
- 2011年12月31日 -6.92%
- 8294万
- 2012年3月31日 +0.34%
- 8322万
- 2012年6月30日 -7%
- 7739万
- 2012年9月30日 -7.48%
- 7160万
- 2012年12月31日 +29.26%
- 9256万
- 2013年3月31日 -6.57%
- 8648万
- 2013年6月30日 -7.49%
- 8000万
- 2013年9月30日 -8.28%
- 7338万
- 2013年12月31日 -9.45%
- 6645万
- 2014年3月31日 -10.15%
- 5970万
- 2014年6月30日 -8.66%
- 5453万
- 2014年9月30日 -10.1%
- 4902万
- 2014年12月31日 -13.15%
- 4257万
- 2015年3月31日 -4.71%
- 4056万
- 2015年6月30日 -5.25%
- 3844万
- 2015年9月30日 +5.18%
- 4043万
- 2015年12月31日 +1.42%
- 4100万
- 2016年3月31日 -14.34%
- 3512万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/29 9:56 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 3 「当期減少額」欄の( )は内数で、当期の減損損失計上額であります。2016/06/29 9:56
4 無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「当期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。