商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 59億5314万
- 2010年3月31日 -8.09%
- 54億7160万
- 2011年3月31日 -5.78%
- 51億5559万
- 2012年3月31日 +35.76%
- 69億9931万
- 2013年3月31日 -21.75%
- 54億7721万
- 2014年3月31日 -41.19%
- 32億2100万
- 2015年3月31日 +81%
- 58億3000万
- 2016年3月31日 -18.46%
- 47億5400万
- 2017年3月31日 +0.17%
- 47億6200万
- 2018年3月31日 +0.92%
- 48億600万
- 2019年3月31日 +8.51%
- 52億1500万
個別
- 2009年3月31日
- 58億8119万
- 2010年3月31日 -8.09%
- 54億563万
- 2011年3月31日 -5.54%
- 51億606万
- 2012年3月31日 +36.13%
- 69億5083万
- 2013年3月31日 -21.88%
- 54億2973万
- 2014年3月31日 -40.99%
- 32億400万
- 2015年3月31日 +80.71%
- 57億9000万
- 2016年3月31日 -19.36%
- 46億6900万
- 2017年3月31日 -0.21%
- 46億5900万
- 2018年3月31日 +0.79%
- 46億9600万
- 2019年3月31日 +8.45%
- 50億9300万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 評価基準は原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2019/06/21 9:14
イ 商品及び製品
月別総平均法を採用しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- a.財政状態の分析2019/06/21 9:14
当連結会計年度における流動資産は、前連結会計年度末に比べ426百万円増加し、18,280百万円となりました。主な要因は、商品及び製品が408百万円、原材料及び貯蔵品が120百万円増加し、現金及び預金が127百万円減少したこと等によります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ468百万円増加し、13,047百万円となりました。主な要因は、機械装置及び運搬具が441百万円、建物及び構築物が353百万円増加し、投資有価証券が216百万円、関係会社出資金(投資その他の資産 その他)が75百万円減少したこと等によります。