構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～55年
機械及び装置 2～14年

2018/06/25 10:47

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産処分損は全て除却損であります。その内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)	当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)
建物及び構築物	10百万円	5百万円
機械装置及び運搬具	30	15

2018/06/25 10:47

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産および担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2017年3月31日)		当連結会計年度(2018年3月31日)
建物及び構築物	1,949百万円	(1,949)	1,946百万円	(1,946)
機械装置及び運搬具	2,919	(2,919)	3,096	(3,096)

上記のうち( )内書は工場財団抵当ならびに当該債務であります。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定額法、国内連結子会社は定率法を採用しております。
(但し、国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～55年
機械装置 2～14年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/25 10:47