日本金属(5491)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 43億3149万
- 2009年3月31日 -4.24%
- 41億4768万
- 2010年3月31日 -5.52%
- 39億1878万
- 2011年3月31日 -1.83%
- 38億4706万
- 2012年3月31日 -2.92%
- 37億3481万
- 2013年3月31日 -2.58%
- 36億3849万
- 2014年3月31日 -5.46%
- 34億3989万
- 2015年3月31日 -2.89%
- 33億4046万
- 2016年3月31日 +7.45%
- 35億8936万
- 2017年3月31日 -5.23%
- 34億150万
- 2018年3月31日 -3.36%
- 32億8737万
- 2019年3月31日 -2.62%
- 32億130万
- 2020年3月31日 -2.59%
- 31億1828万
- 2021年3月31日 +17.79%
- 36億7300万
- 2022年3月31日 -2.61%
- 35億7700万
- 2023年3月31日 ±0%
- 35億7700万
- 2024年3月31日 -13.5%
- 30億9400万
- 2025年3月31日 +1.68%
- 31億4600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額12,190百万円には、親会社の管理部門に対する債権の相殺消去等△697百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産12,887百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない親会社の現預金、投資有価証券及び管理部門に係る資産等であります。2025/06/26 15:33
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額145百万円は、主に親会社の本社に係る建物及びソフトウエア等に関する設備投資額であります。
2.セグメント利益又はセグメント損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△1,106百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用等であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額11,123百万円には、投資と資本の相殺消去等△805百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産11,928百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない親会社の現預金、投資有価証券及び管理部門に係る資産等であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額330百万円は、主に親会社の本社に係る建物、什器備品及び技術研究所に係る機械装置等に関する設備投資額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2025/06/26 15:33 - #3 主要な設備の状況
- (注)1.北本工場の建物及び構築物並びに土地については、連結子会社である日金スチール㈱に賃貸しております。2025/06/26 15:33
2.当連結会計年度において、遊休地(東京都板橋区)の土地等を売却しております。 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2025/06/26 15:33
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 3百万円 機械装置及び運搬具 13 27 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 1.財団抵当に供されている資産2025/06/26 15:33
対応する担保付債務前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 2,153百万円 2,057百万円 機械装置及び運搬具 943 3,756
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/26 15:33
当社グループは、原則として事業所別に資産をグループ化し、将来の使用が見込まれない遊休資産については個々の物件単位でグループ化をしております。用途 種類 場所 金額(百万円) 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 福島工場(福島県白河市) 356 事業用資産 土地 日金精整テクニックス㈱(栃木県さくら市) 79
上記のうち、福島工場の事業用資産(高精度異形鋼製造等設備)については、自動車の電動化の流れを受けた自動車駆動部品用高精度異形鋼製品の需要が中長期的に減少する見込みとなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(356百万円)として特別損失に計上いたしました。