日本金属（5491）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 2億6300万
- 2010年9月30日 +79.85%
- 4億7300万
- 2010年12月31日 +72.73%
- 8億1700万
- 2011年3月31日 +4.22%
- 8億5151万
- 2011年6月30日 -85.44%
- 1億2400万
- 2011年9月30日 +61.29%
- 2億
- 2011年12月31日
- -9700万
- 2012年3月31日
- 3億8542万
- 2012年6月30日 -99.22%
- 300万
- 2012年9月30日
- -800万
- 2012年12月31日 -925%
- -8200万
- 2013年3月31日
- -3021万
- 2013年6月30日 +100%
- 0
- 2013年9月30日
- 1億5800万
- 2013年12月31日 -93.67%
- 1000万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 4億7842万
- 2014年6月30日 -16.6%
- 3億9900万
- 2014年9月30日 +64.91%
- 6億5800万
- 2014年12月31日 +88.3%
- 12億3900万
- 2015年3月31日 +80.94%
- 22億4181万
- 2015年6月30日 -79.61%
- 4億5700万
- 2015年9月30日 -24.73%
- 3億4400万
- 2015年12月31日 +41.86%
- 4億8800万
- 2016年3月31日
- -9億9334万
- 2016年6月30日
- 1億3400万
- 2016年9月30日 +147.76%
- 3億3200万
- 2016年12月31日 +161.14%
- 8億6700万
- 2017年3月31日 +70.6%
- 14億7910万
- 2017年6月30日 -50.38%
- 7億3400万
- 2017年9月30日 +117.17%
- 15億9400万
- 2017年12月31日 +54.2%
- 24億5800万
- 2018年3月31日 +21.81%
- 29億9414万
- 2018年6月30日 -80.66%
- 5億7900万
- 2018年9月30日 +88.43%
- 10億9100万
- 2018年12月31日 +35.2%
- 14億7500万
- 2019年3月31日 -31.05%
- 10億1702万
- 2019年6月30日 -87.81%
- 1億2400万
- 2019年9月30日 +55.65%
- 1億9300万
- 2019年12月31日 +96.89%
- 3億8000万
- 2020年3月31日
- -5億1025万
- 2020年6月30日 -4.07%
- -5億3100万
- 2020年9月30日
- 5億8500万
- 2020年12月31日 -61.88%
- 2億2300万
- 2021年3月31日
- -2700万
- 2021年6月30日 -137.04%
- -6400万
- 2021年9月30日
- 9300万
- 2021年12月31日 +999.99%
- 23億200万
- 2022年3月31日 +22.42%
- 28億1800万
- 2022年6月30日 -84.78%
- 4億2900万
- 2022年9月30日 +77.16%
- 7億6000万
- 2022年12月31日 +38.03%
- 10億4900万
- 2023年3月31日 +8.2%
- 11億3500万
- 2023年6月30日 -89.87%
- 1億1500万
- 2023年9月30日
- -4億2900万
- 2023年12月31日
- 23億7800万
- 2024年3月31日 -7.7%
- 21億9500万
- 2024年6月30日 -92.85%
- 1億5700万
- 2024年9月30日 -87.26%
- 2000万
- 2024年12月31日 +320%
- 8400万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 9億9300万
- 2025年6月30日
- -1億600万
- 2025年9月30日
- 3億9300万
- 2025年12月31日 +136.39%
- 9億2900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 15:33
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 株主資本は、703百万円増加の19,664百万円となりました。これは主に、親会社株主に帰属する当期純利益の計上等により利益剰余金が703百万円増加したこと等によるものであります。2025/06/26 15:33
その他の包括利益累計額は、290百万円増加の8,191百万円となりました。これは主に、土地再評価差額金が88百万円、その他有価証券評価差額金が80百万円それぞれ減少したものの、円安の進行により為替換算調整勘定が412百万円増加したこと等によるものであります。
以上の結果、当連結会計年度末の自己資本比率は、前連結会計年度末の35.8%から4.1ポイント上昇し、39.9%となりました。また、1株当たり純資産額は、前連結会計年度末の4,012.92円から148.48円増加の4,161.40円となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
