構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、賃貸用建物、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)、平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 7～50年
機械及び装置 5～10年
(2) 長期前払費用
経過期間に対応する金額を償却している。2018/06/28 10:41

#2 固定資産処分損に関する注記

(当連結会計年度)
固定資産処分損は、建物除却損30,217千円、構築物除却損43千円、機械装置除却損30,318千円及び工具器具備品除却損99,620千円である。

2018/06/28 10:41

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりである。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
工場財団
建物及び構築物	86,836	81,017
機械装置	246,282	183,077

上記に対応する債務

2018/06/28 10:41

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、賃貸用建物、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)、平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～10年
② リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2018/06/28 10:41