アイ・テック（9964）の役員賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5985万
- 2009年3月31日 -5.76%
- 5640万
- 2010年3月31日 -44.59%
- 3125万
- 2011年3月31日 +44.48%
- 4515万
- 2011年6月30日 -75.75%
- 1095万
- 2011年9月30日 +100%
- 2190万
- 2011年12月31日 +50%
- 3285万
- 2012年3月31日 +33.33%
- 4380万
- 2012年6月30日 -80.31%
- 862万
- 2012年9月30日 +114.49%
- 1850万
- 2012年12月31日 +33.11%
- 2462万
- 2013年3月31日 +53.5%
- 3780万
- 2013年6月30日 -74.34%
- 970万
- 2013年9月30日 +113.4%
- 2070万
- 2013年12月31日 +33.82%
- 2770万
- 2014年3月31日 +53.43%
- 4250万
- 2014年6月30日 -90.82%
- 390万
- 2014年9月30日 +371.79%
- 1840万
- 2014年12月31日 -62.5%
- 690万
- 2015年3月31日 +140.58%
- 1660万
- 2015年6月30日 -23.49%
- 1270万
- 2015年9月30日 +100%
- 2540万
- 2015年12月31日 -50%
- 1270万
- 2016年3月31日 +100%
- 2540万
- 2016年6月30日 -37.87%
- 1578万
- 2016年9月30日 +97.78%
- 3121万
- 2016年12月31日 -50%
- 1560万
- 2017年3月31日 +102.25%
- 3156万
- 2017年6月30日 -35.41%
- 2038万
- 2017年9月30日 +100%
- 4077万
- 2017年12月31日 -50%
- 2038万
- 2018年3月31日 +100%
- 4077万
- 2018年6月30日 -29.66%
- 2868万
- 2018年9月30日 +100%
- 5736万
- 2018年12月31日 -50%
- 2868万
- 2019年3月31日 +100%
- 5736万
- 2019年6月30日 -59.48%
- 2324万
- 2019年9月30日 +100%
- 4648万
- 2019年12月31日 -50%
- 2324万
- 2020年3月31日 +100%
- 4648万
- 2020年6月30日 -55.22%
- 2081万
- 2020年9月30日 +100%
- 4163万
- 2020年12月31日 -43.07%
- 2370万
- 2021年3月31日 +96.19%
- 4649万
- 2021年6月30日 -40.97%
- 2744万
- 2021年9月30日 +88.78%
- 5181万
- 2021年12月31日 -50%
- 2590万
- 2022年3月31日 +100%
- 5181万
- 2022年6月30日 -17.6%
- 4269万
- 2022年9月30日 +50.67%
- 6432万
個別
- 2008年3月31日
- 4505万
- 2009年3月31日 +2.11%
- 4600万
- 2010年3月31日 -50%
- 2300万
- 2011年3月31日 +56.09%
- 3590万
- 2012年3月31日 -1.67%
- 3530万
- 2013年3月31日 ±0%
- 3530万
- 2014年3月31日 +8.5%
- 3830万
- 2015年3月31日 -65.54%
- 1320万
- 2016年3月31日 +54.55%
- 2040万
- 2017年3月31日 +13.97%
- 2325万
- 2018年3月31日 +37.46%
- 3196万
- 2019年3月31日 +50.06%
- 4796万
- 2020年3月31日 -16.21%
- 4018万
- 2021年3月31日 -17.5%
- 3315万
- 2022年3月31日 +8.03%
- 3582万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
イ.商品、製品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ロ.未成工事支出金
個別法による原価法を採用しております。
ハ.その他の棚卸資産
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 5年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2022/06/29 14:19 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法を採用しております。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品、製品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)未成工事支出金
個別法による原価法を採用しております。2022/06/29 14:19
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
