賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 8億6000万
- 2009年3月31日 -18.95%
- 6億9700万
- 2010年3月31日 -35.44%
- 4億5000万
- 2011年3月31日 -3.33%
- 4億3500万
- 2012年3月31日 +24.6%
- 5億4200万
- 2013年3月31日 +11.25%
- 6億300万
- 2014年3月31日 -17.25%
- 4億9900万
- 2015年3月31日 -4.61%
- 4億7600万
- 2016年3月31日 +80.46%
- 8億5900万
- 2017年3月31日 +4.31%
- 8億9600万
- 2018年3月31日 +2.23%
- 9億1600万
- 2019年3月31日 +15.83%
- 10億6100万
- 2020年3月31日 -9.33%
- 9億6200万
- 2021年3月31日 -41.06%
- 5億6700万
- 2022年3月31日 +121.52%
- 12億5600万
- 2023年3月31日 +62.42%
- 20億4000万
個別
- 2008年3月31日
- 6億4300万
- 2009年3月31日 -1.09%
- 6億3600万
- 2010年3月31日 -35.22%
- 4億1200万
- 2011年3月31日 -2.91%
- 4億
- 2012年3月31日 +25.75%
- 5億300万
- 2013年3月31日 +11.33%
- 5億6000万
- 2014年3月31日 -17.32%
- 4億6300万
- 2015年3月31日 -4.1%
- 4億4400万
- 2016年3月31日 +80.18%
- 8億
- 2017年3月31日 +4.25%
- 8億3400万
- 2018年3月31日 +3.36%
- 8億6200万
- 2019年3月31日 +15.2%
- 9億9300万
- 2020年3月31日 -8.86%
- 9億500万
- 2021年3月31日 -41.77%
- 5億2700万
- 2022年3月31日 +124.48%
- 11億8300万
- 2023年3月31日 +63.57%
- 19億3500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/20 15:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 給与手当 1,022 1,082 賞与引当金繰入額 221 396 役員賞与引当金繰入額 141 255 退職給付費用 29 33 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については、貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2023/06/20 15:00
(ロ)賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。 - #3 引当金明細表（連結）
- (単位:百万円)2023/06/20 15:00
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 643 59 - 702 賞与引当金 1,183 1,935 1,183 1,935 役員賞与引当金 154 301 154 301 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品、原材料、仕掛品については先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
なお、未着原材料については、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品については移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～50年
機械及び装置 2～15年2023/06/20 15:00