東邦チタニウム（5727）の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 9億9400万
- 2010年6月30日 -73.04%
- 2億6800万
- 2010年9月30日 +102.61%
- 5億4300万
- 2010年12月31日 +51.93%
- 8億2500万
- 2011年6月30日 -52%
- 3億9600万
- 2011年9月30日 +100%
- 7億9200万
- 2011年12月31日 +48.36%
- 11億7500万
- 2012年6月30日 -65.53%
- 4億500万
- 2012年9月30日 +88.89%
- 7億6500万
- 2012年12月31日 +50.98%
- 11億5500万
- 2013年3月31日 +30.56%
- 15億800万
- 2013年6月30日 -79.58%
- 3億800万
- 2013年9月30日 +104.22%
- 6億2900万
- 2013年12月31日 +48.65%
- 9億3500万
- 2014年3月31日 +32.19%
- 12億3600万
- 2014年9月30日 -47.82%
- 6億4500万
- 2015年3月31日 +96.43%
- 12億6700万
- 2015年9月30日 -49.88%
- 6億3500万
- 2016年3月31日 +100.16%
- 12億7100万
- 2016年9月30日 -43.67%
- 7億1600万
- 2017年3月31日 +97.21%
- 14億1200万
- 2017年9月30日 -43.34%
- 8億
- 2018年3月31日 +96%
- 15億6800万
- 2018年9月30日 -53%
- 7億3700万
- 2019年3月31日 +107.46%
- 15億2900万
- 2019年9月30日 -43.49%
- 8億6400万
- 2020年3月31日 +94.79%
- 16億8300万
- 2020年9月30日 -50.74%
- 8億2900万
- 2021年3月31日 +108.56%
- 17億2900万
- 2021年9月30日 -45.05%
- 9億5000万
- 2022年3月31日 +108%
- 19億7600万
- 2022年9月30日 -46.41%
- 10億5900万
- 2023年3月31日 +113.88%
- 22億6500万
- 2023年9月30日 -43.84%
- 12億7200万
- 2024年3月31日 +99.69%
- 25億4000万
- 2024年9月30日 -55.39%
- 11億3300万
- 2025年3月31日 +106.09%
- 23億3500万
- 2025年9月30日 -42.53%
- 13億4200万
個別
- 2013年3月31日
- 15億800万
- 2014年3月31日 -18.97%
- 12億2200万
- 2015年3月31日 +3.03%
- 12億5900万
- 2016年3月31日 +0.48%
- 12億6500万
- 2017年3月31日 +10.83%
- 14億200万
- 2018年3月31日 +11.7%
- 15億6600万
- 2019年3月31日 -2.62%
- 15億2500万
- 2020年3月31日 +10.23%
- 16億8100万
- 2021年3月31日 +2.74%
- 17億2700万
- 2022年3月31日 +13.61%
- 19億6200万
- 2023年3月31日 +15.6%
- 22億6800万
- 2024年3月31日 +12.17%
- 25億4400万
- 2025年3月31日 -7.67%
- 23億4900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注) 1.調整額は以下のとおりであります。2025/06/18 13:00
(1) セグメント利益の調整額△1,771百万円は、主に報告セグメントに帰属しない新規事業の創出・推進のための研究開発費及びこれらに関わる一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額8,015百万円は、主に報告セグメントに帰属しない親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券等)及び管理・研究部門に係る資産等であります。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額△1,922百万円は、主に報告セグメントに帰属しない新規事業の創出・推進のための研究開発費及びこれらに関わる一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額11,715百万円は、主に報告セグメントに帰属しない親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(関係会社株式等)及び管理・研究部門に係る資産等であります。
(3) 減価償却費の調整額696百万円は、主に報告セグメントに帰属しない管理・研究部門に係る減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,078百万円は、主に報告セグメントに帰属しない管理・研究部門に係る設備投資額であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/18 13:00 - #3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）
- ※3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額2025/06/18 13:00
- #4 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/06/18 13:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 退職給付費用 41 30 研究開発費 2,540 2,335 - #5 研究開発活動
- 当社グループは、既存事業の強化に注力する一方、当社グループの技術を活かして、一層の事業領域拡大と新規事業の開拓に向けた研究開発に取り組んでおります。2025/06/18 13:00
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、2,335百万円であり、各事業セグメント別の研究内容及び研究開発費は次のとおりであります。なお、研究開発費については、各セグメントに配分していない技術開発部門の研究費1,046百万円が含まれており、グループの将来を担う研究開発の加速に向け、独自新技術創出や新規事業提案、次世代技術開発の源泉となる基礎・基盤技術力の深化等に取り組んでおります。
(金属チタン事業)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
