アーレスティ(5852)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 3億8300万
- 2010年9月30日 -17.23%
- 3億1700万
- 2010年12月31日
- -3億9000万
- 2011年3月31日 -58.46%
- -6億1800万
- 2011年6月30日
- 1億2300万
- 2011年9月30日
- -15億3200万
- 2011年12月31日 -165.47%
- -40億6700万
- 2012年3月31日
- 11億900万
- 2012年6月30日 -74.84%
- 2億7900万
- 2012年9月30日
- -14億6800万
- 2012年12月31日
- -3億
- 2013年3月31日
- 40億4500万
- 2013年6月30日 -35.25%
- 26億1900万
- 2013年9月30日 +136.39%
- 61億9100万
- 2013年12月31日 +34.37%
- 83億1900万
- 2014年3月31日 +42.99%
- 118億9500万
- 2014年6月30日
- -8億1900万
- 2014年9月30日
- -3億9800万
- 2014年12月31日
- 32億2300万
- 2015年3月31日 +117.25%
- 70億200万
- 2015年6月30日 -87.25%
- 8億9300万
- 2015年9月30日 -13.1%
- 7億7600万
- 2015年12月31日 -80.03%
- 1億5500万
- 2016年3月31日
- -13億1000万
- 2016年6月30日 -52.9%
- -20億300万
- 2016年9月30日 -125.41%
- -45億1500万
- 2016年12月31日
- -17億4400万
- 2017年3月31日
- 31億7100万
- 2017年6月30日 -99.21%
- 2500万
- 2017年9月30日 +999.99%
- 12億9600万
- 2017年12月31日 +188.35%
- 37億3700万
- 2018年3月31日 +6.26%
- 39億7100万
- 2018年6月30日
- -3億6000万
- 2018年9月30日
- -3億5200万
- 2018年12月31日 -805.4%
- -31億8700万
- 2019年3月31日 -12.14%
- -35億7400万
- 2019年6月30日
- 6億6400万
- 2019年9月30日
- -13億6000万
- 2019年12月31日 -48.38%
- -20億1800万
- 2020年3月31日 -57.33%
- -31億7500万
- 2020年6月30日 -9.57%
- -34億7900万
- 2020年9月30日 -18.6%
- -41億2600万
- 2020年12月31日
- -29億3900万
- 2021年3月31日
- -17億8800万
- 2021年6月30日
- 13億7900万
- 2021年9月30日 -37.93%
- 8億5600万
- 2021年12月31日
- -40億2400万
- 2022年3月31日
- -22億6700万
- 2022年6月30日
- 22億1800万
- 2022年9月30日 +140.53%
- 53億3500万
- 2022年12月31日 +15.3%
- 61億5100万
- 2023年3月31日 -46.55%
- 32億8800万
- 2023年6月30日 -49.45%
- 16億6200万
- 2023年9月30日 +158.12%
- 42億9000万
- 2023年12月31日 +32.03%
- 56億6400万
- 2024年3月31日
- -41億600万
- 2024年6月30日
- 27億4900万
- 2024年9月30日 -52.96%
- 12億9300万
- 2024年12月31日
- -9億3700万
- 2025年3月31日
- 10億2900万
- 2025年6月30日
- -12億
- 2025年9月30日 -9.92%
- -13億1900万
- 2025年12月31日
- 17億1100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 16:18
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/27 16:18
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる当連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。