5852 アーレスティ

5852
2026/04/10
時価
230億円
PER 予
7.5倍
2010年以降
赤字-73.11倍
(2010-2025年)
PBR
0.43倍
2010年以降
0.13-0.75倍
(2010-2025年)
配当 予
4.66%
ROE 予
5.67%
ROA 予
2.23%
資料
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アーレスティ(5852)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年6月30日
3億8300万
2010年9月30日 -17.23%
3億1700万
2010年12月31日
-3億9000万
2011年3月31日 -58.46%
-6億1800万
2011年6月30日
1億2300万
2011年9月30日
-15億3200万
2011年12月31日 -165.47%
-40億6700万
2012年3月31日
11億900万
2012年6月30日 -74.84%
2億7900万
2012年9月30日
-14億6800万
2012年12月31日
-3億
2013年3月31日
40億4500万
2013年6月30日 -35.25%
26億1900万
2013年9月30日 +136.39%
61億9100万
2013年12月31日 +34.37%
83億1900万
2014年3月31日 +42.99%
118億9500万
2014年6月30日
-8億1900万
2014年9月30日
-3億9800万
2014年12月31日
32億2300万
2015年3月31日 +117.25%
70億200万
2015年6月30日 -87.25%
8億9300万
2015年9月30日 -13.1%
7億7600万
2015年12月31日 -80.03%
1億5500万
2016年3月31日
-13億1000万
2016年6月30日 -52.9%
-20億300万
2016年9月30日 -125.41%
-45億1500万
2016年12月31日
-17億4400万
2017年3月31日
31億7100万
2017年6月30日 -99.21%
2500万
2017年9月30日 +999.99%
12億9600万
2017年12月31日 +188.35%
37億3700万
2018年3月31日 +6.26%
39億7100万
2018年6月30日
-3億6000万
2018年9月30日
-3億5200万
2018年12月31日 -805.4%
-31億8700万
2019年3月31日 -12.14%
-35億7400万
2019年6月30日
6億6400万
2019年9月30日
-13億6000万
2019年12月31日 -48.38%
-20億1800万
2020年3月31日 -57.33%
-31億7500万
2020年6月30日 -9.57%
-34億7900万
2020年9月30日 -18.6%
-41億2600万
2020年12月31日
-29億3900万
2021年3月31日
-17億8800万
2021年6月30日
13億7900万
2021年9月30日 -37.93%
8億5600万
2021年12月31日
-40億2400万
2022年3月31日
-22億6700万
2022年6月30日
22億1800万
2022年9月30日 +140.53%
53億3500万
2022年12月31日 +15.3%
61億5100万
2023年3月31日 -46.55%
32億8800万
2023年6月30日 -49.45%
16億6200万
2023年9月30日 +158.12%
42億9000万
2023年12月31日 +32.03%
56億6400万
2024年3月31日
-41億600万
2024年6月30日
27億4900万
2024年9月30日 -52.96%
12億9300万
2024年12月31日
-9億3700万
2025年3月31日
10億2900万
2025年6月30日
-12億
2025年9月30日 -9.92%
-13億1900万
2025年12月31日
17億1100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
2025/06/27 16:18
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる当連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 16:18

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