固定資産
個別
- 2014年3月31日
- 47億5977万
- 2015年3月31日 +9.89%
- 52億3063万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2015/06/26 13:29
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 事業用土地の再評価に関する注記
- ※2 土地の再評価は下記のとおりであります。2015/06/26 13:29
土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)及び土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律(平成11年3月31日公布法律第24号)に基づき、事業用の土地について固定資産税評価額を基に再評価を行っております。
再評価差額金のうち税効果相当額を固定負債の部に「再評価に係る繰延税金負債」として、その他の金額を純資産の部に「土地再評価差額金」として計上しております。 - #3 固定資産売却益の注記
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2015/06/26 13:29前事業年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当事業年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械及び装置 57千円 ―千円 合計 57 ― - #4 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2015/06/26 13:29前事業年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当事業年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物 1,768千円 1,362千円 構築物 558 ― 機械及び装置 1,756 52 車両運搬具 ― 0 工具、器具及び備品 2 0 除却費用 3,280 ― 合計 7,365 1,414 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 13:29
- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法
- (2)重要な減価償却資産の減価償却方法2015/06/26 13:29
有形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産機械及び装置 法人税法に規定する耐用年数及び残存価額に基づく定率法 その他の有形固定資産 法人税法に規定する耐用年数及び残存価額に基づく定額法 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産