エルアイイーエイチ（5856）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1億1450万
- 2010年9月30日 -289.52%
- -4億4601万
- 2010年12月31日 -154.39%
- -11億3462万
- 2011年3月31日 -107.61%
- -23億5557万
- 2011年6月30日
- -8225万
- 2011年9月30日
- 695万
- 2011年12月31日 +999.99%
- 2億3749万
- 2012年3月31日
- -4億5841万
- 2012年6月30日
- -4億421万
- 2012年9月30日 -70.43%
- -6億8889万
- 2012年12月31日
- -3億7557万
- 2013年3月31日 -168.94%
- -10億1007万
- 2013年6月30日
- 3億2841万
- 2013年9月30日 +64.03%
- 5億3868万
- 2013年12月31日 +8.31%
- 5億8342万
- 2014年3月31日 -6.81%
- 5億4367万
- 2014年6月30日 -85.52%
- 7871万
- 2014年9月30日 +39%
- 1億940万
- 2014年12月31日 +236.15%
- 3億6777万
- 2015年3月31日 +13.01%
- 4億1561万
- 2015年6月30日 -48.75%
- 2億1301万
- 2015年9月30日 -0.89%
- 2億1112万
- 2015年12月31日 +117.87%
- 4億5996万
- 2016年3月31日 +6.79%
- 4億9120万
- 2016年6月30日
- -7873万
- 2016年9月30日 -433.23%
- -4億1982万
- 2016年12月31日
- -3億2851万
- 2017年3月31日 -15.03%
- -3億7790万
- 2017年6月30日
- 11億682万
- 2017年9月30日 -61.95%
- 4億2115万
- 2017年12月31日 +71.85%
- 7億2374万
- 2018年3月31日 -18.53%
- 5億8963万
- 2018年6月30日
- -200万
- 2018年9月30日 -999.99%
- -5億7469万
- 2018年12月31日 -23.35%
- -7億889万
- 2019年3月31日
- -5億2670万
- 2019年6月30日
- 5025万
- 2019年9月30日
- -6億6435万
- 2019年12月31日
- -5億8034万
- 2020年3月31日 -8.5%
- -6億2968万
- 2020年6月30日
- 3億6997万
- 2020年9月30日 +42.53%
- 5億2732万
- 2020年12月31日 +37%
- 7億2245万
- 2021年3月31日 +19.96%
- 8億6666万
- 2021年6月30日
- -1億6267万
- 2021年9月30日
- -1億1381万
- 2021年12月31日 -36.48%
- -1億5533万
- 2022年3月31日
- -1億3333万
- 2022年6月30日
- 7835万
- 2022年9月30日 -69.41%
- 2396万
- 2022年12月31日 +999.99%
- 3億3549万
- 2023年3月31日
- -5336万
- 2023年6月30日 -201.11%
- -1億6070万
- 2023年9月30日
- 4500万
- 2023年12月31日
- -1億5307万
- 2024年3月31日 -786.31%
- -13億5668万
- 2024年6月30日
- -3億9291万
- 2024年9月30日
- 21億5623万
- 2024年12月31日 -14.16%
- 18億5081万
- 2025年3月31日 -89.47%
- 1億9487万
- 2025年6月30日
- -2億9600万
- 2025年9月30日 -50.96%
- -4億4683万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/30 14:08
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/30 14:08
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
