東京特殊電線（5807）の流動資産の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 216億3700万
2009年3月31日 -29.93%: 151億6200万
2010年3月31日 +8.13%: 163億9500万
2010年12月31日 -10.33%: 147億100万
2011年3月31日 -7.54%: 135億9300万
2011年6月30日 +0.66%: 136億8300万
2011年9月30日 -6.94%: 127億3400万
2011年12月31日 -0.25%: 127億200万
2012年3月31日 +8.2%: 137億4400万
2012年6月30日 -6.77%: 128億1300万
2012年9月30日 -2.75%: 124億6100万
2012年12月31日 -9.82%: 112億3700万
2013年3月31日 -8.13%: 103億2300万
2013年6月30日 +4.46%: 107億8300万
2013年9月30日 -2.47%: 105億1700万
2013年12月31日 -5.91%: 98億9500万
2014年3月31日 -11.37%: 87億7000万
2014年6月30日 +2.36%: 89億7700万
2014年9月30日 +5.2%: 94億4400万
2014年12月31日 +1.51%: 95億8700万
2015年3月31日 -7.79%: 88億4000万
2015年6月30日 -0.03%: 88億3700万
2015年9月30日 +6.03%: 93億7000万
2015年12月31日 +1.18%: 94億8100万
2016年3月31日 +2.55%: 97億2300万
2016年6月30日 +10.83%: 107億7600万
2016年9月30日 +0.65%: 108億4600万
2016年12月31日 +2.57%: 111億2500万
2017年3月31日 +3.78%: 115億4600万
2017年6月30日 -2.29%: 112億8200万
2017年9月30日 +9.4%: 123億4300万
2017年12月31日 +0.15%: 123億6200万
2018年3月31日 +5.58%: 130億5200万
2018年6月30日 -7.14%: 121億2000万
2018年9月30日 +11.28%: 134億8700万
2018年12月31日 +0.99%: 136億2000万
2019年3月31日 -2.41%: 132億9200万
2019年6月30日 -1.63%: 130億7500万
2019年9月30日 +2.42%: 133億9100万
2019年12月31日 +2.24%: 136億9100万
2020年3月31日 +3.85%: 142億1800万
2020年6月30日 -0.82%: 141億100万
2020年9月30日 +3.91%: 146億5300万
2020年12月31日 +4.5%: 153億1300万
2021年3月31日 +4.43%: 159億9100万
2021年6月30日 -1.06%: 158億2100万
2021年9月30日 +6.93%: 169億1800万
2021年12月31日 -1.86%: 166億300万
2022年3月31日 +5.61%: 175億3400万
2022年6月30日 -0.25%: 174億9100万
2022年9月30日 +6.6%: 186億4600万

個別

2008年3月31日: 159億2678万
2009年3月31日 -34.07%: 105億124万
2010年3月31日 +19.95%: 125億9613万
2011年3月31日 -34.28%: 82億7796万
2012年3月31日 +11.53%: 92億3221万
2013年3月31日 -31.86%: 62億9069万
2014年3月31日 -24.52%: 47億4821万
2015年3月31日 -19%: 38億4582万
2016年3月31日 +34.49%: 51億7209万
2017年3月31日 +28.45%: 66億4360万
2018年3月31日 +12.14%: 74億5014万
2019年3月31日 +10.17%: 82億809万
2020年3月31日 +9.32%: 89億7272万
2021年3月31日 +13.06%: 101億4472万
2022年3月31日 +4.93%: 106億4495万

有報情報

#1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表（連結）: この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は242百万円減少し、売上原価は241百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ0百万円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高への影響はありません。
収益認識会計基準等を適用したため、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、第1四半期連結会計期間より「受取手形、売掛金及び契約資産」に含めて表示することとしました。なお、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。さらに、「四半期財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第12号 2020年3月31日)第28-15項に定める経過的な取扱いに従って、前第3四半期連結累計期間に係る顧客との契約から生じる収益を分解した情報を記載しておりません。
(時価の算定に関する会計基準等の適用)
2022/02/10 14:25