東京特殊電線(5807)の受取手形及び売掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 119億5200万
- 2009年3月31日 -40.8%
- 70億7600万
- 2010年3月31日 +25.58%
- 88億8600万
- 2010年12月31日 -8.97%
- 80億8900万
- 2011年3月31日 -10.99%
- 72億
- 2011年6月30日 -12.89%
- 62億7200万
- 2011年9月30日 -2.25%
- 61億3100万
- 2011年12月31日 -0.33%
- 61億1100万
- 2012年3月31日 +0.41%
- 61億3600万
- 2012年6月30日 -13.07%
- 53億3400万
- 2012年9月30日 -6.17%
- 50億500万
- 2012年12月31日 -0.36%
- 49億8700万
- 2013年3月31日 -6.56%
- 46億6000万
- 2013年6月30日 -2.06%
- 45億6400万
- 2013年9月30日 +0.59%
- 45億9100万
- 2013年12月31日 -3.46%
- 44億3200万
- 2014年3月31日 -13.4%
- 38億3800万
- 2014年6月30日 +0.39%
- 38億5300万
- 2014年9月30日 +6.77%
- 41億1400万
- 2014年12月31日 +6.78%
- 43億9300万
- 2015年3月31日 -8.13%
- 40億3600万
- 2015年6月30日 -8.35%
- 36億9900万
- 2015年9月30日 +10.3%
- 40億8000万
- 2015年12月31日 +0.78%
- 41億1200万
- 2016年3月31日 -15.35%
- 34億8100万
- 2016年6月30日 -0.83%
- 34億5200万
- 2016年9月30日 +9.79%
- 37億9000万
- 2016年12月31日 +2.22%
- 38億7400万
- 2017年3月31日 -4.21%
- 37億1100万
- 2017年6月30日 +4.72%
- 38億8600万
- 2017年9月30日 +7.36%
- 41億7200万
- 2017年12月31日 +6.18%
- 44億3000万
- 2018年3月31日 -6.7%
- 41億3300万
- 2018年6月30日 -8.57%
- 37億7900万
- 2018年9月30日 +12.7%
- 42億5900万
- 2018年12月31日 +6.15%
- 45億2100万
- 2019年3月31日 -19.09%
- 36億5800万
- 2019年6月30日 -8.61%
- 33億4300万
- 2019年9月30日 +15.47%
- 38億6000万
- 2019年12月31日 +8.99%
- 42億700万
- 2020年3月31日 -2.16%
- 41億1600万
- 2020年6月30日 -9.06%
- 37億4300万
- 2020年9月30日 -0.27%
- 37億3300万
- 2020年12月31日 +9.43%
- 40億8500万
- 2021年3月31日 +0.37%
- 41億
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- この結果、当連結会計年度の売上高は317百万円減少し、売上原価は313百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ3百万円減少しております。また、1株当たり情報に与える影響は軽微であり、利益剰余金の当期首残高への影響はありません。2022/06/29 13:15
収益認識会計基準等を適用したため、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、当連結会計年度より「受取手形、売掛金及び契約資産」に含めて表示することとしました。なお、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。さらに、収益認識会計基準第89-3項に定める経過的な扱いに従って、前連結会計年度に係る「収益認識関係」注記については記載しておりません。
(時価の算定に関する会計基準等の適用) - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- なお、1年内返済予定の長期借入金は長期借入金に含めて記載しております。2022/06/29 13:15
(注)1.「現金及び預金」、「受取手形及び売掛金」、「未収入金」、「支払手形及び買掛金」及び「短期借入金」については、現金及び短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似するものであることから、記載を省略しております。
(注)2.時価を把握することが極めて困難と認められる金融商品