タツタ電線(5809)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 508億8700万
- 2009年3月31日 -12.61%
- 444億6900万
- 2009年12月31日 -42.66%
- 254億9700万
- 2010年3月31日 +39%
- 354億4200万
- 2010年6月30日 -73.73%
- 93億1200万
- 2010年9月30日 +113.54%
- 198億8500万
- 2010年12月31日 +57.2%
- 312億6000万
- 2011年3月31日 +38.32%
- 432億3900万
- 2011年6月30日 -73.58%
- 114億2300万
- 2011年9月30日 +100.32%
- 228億8200万
- 2011年12月31日 +46.09%
- 334億2900万
- 2012年3月31日 +37.03%
- 458億900万
- 2012年6月30日 -75.12%
- 113億9500万
- 2012年9月30日 +105.67%
- 234億3600万
- 2012年12月31日 +50.83%
- 353億4900万
- 2013年3月31日 +31.29%
- 464億1100万
- 2013年6月30日 -73.75%
- 121億8400万
- 2013年9月30日 +105.97%
- 250億9500万
- 2013年12月31日 +52.97%
- 383億8800万
- 2014年3月31日 +33.32%
- 511億7900万
- 2014年6月30日 -73.76%
- 134億2900万
- 2014年9月30日 +104.95%
- 275億2300万
- 2014年12月31日 +52.95%
- 420億9600万
- 2015年3月31日 +30.72%
- 550億2800万
- 2015年6月30日 -76.56%
- 129億100万
- 2015年9月30日 +110.8%
- 271億9500万
- 2015年12月31日 +49.95%
- 407億8000万
- 2016年3月31日 +28.76%
- 525億1000万
- 2016年6月30日 -77.68%
- 117億2200万
- 2016年9月30日 +108.28%
- 244億1400万
- 2016年12月31日 +50.82%
- 368億2200万
- 2017年3月31日 +33.38%
- 491億1400万
- 2017年6月30日 -74.07%
- 127億3300万
- 2017年9月30日 +114.18%
- 272億7100万
- 2017年12月31日 +54.09%
- 420億2200万
- 2018年3月31日 +31.35%
- 551億9400万
- 2018年6月30日 -73.58%
- 145億8500万
- 2018年9月30日 +105.62%
- 299億8900万
- 2018年12月31日 +49.51%
- 448億3800万
- 2019年3月31日 +29.34%
- 579億9500万
- 2019年6月30日 -76.89%
- 134億500万
- 2019年9月30日 +117.28%
- 291億2700万
- 2019年12月31日 +50.78%
- 439億1900万
- 2020年3月31日 +32.45%
- 581億7100万
- 2020年6月30日 -77.02%
- 133億6500万
- 2020年9月30日 +104.91%
- 273億8600万
- 2020年12月31日 +50.41%
- 411億9000万
- 2021年3月31日 +32.35%
- 545億1600万
- 2021年6月30日 -73.81%
- 142億7600万
- 2021年9月30日 +107.37%
- 296億400万
- 2021年12月31日 +52.48%
- 451億3900万
- 2022年3月31日 +32.61%
- 598億6100万
- 2022年6月30日 -75.39%
- 147億3200万
- 2022年9月30日 +106.41%
- 304億900万
- 2022年12月31日 +53.21%
- 465億9100万
- 2023年3月31日 +31.95%
- 614億7600万
- 2023年6月30日 -74.88%
- 154億4500万
- 2023年9月30日 +102.53%
- 312億8100万
- 2023年12月31日 +53.55%
- 480億3300万
- 2024年3月31日 +33.49%
- 641億1900万
- 2024年6月30日 -73.01%
- 173億500万
個別
- 2008年3月31日
- 430億2800万
- 2009年3月31日 -19.91%
- 344億6100万
- 2010年3月31日 -23.52%
- 263億5500万
- 2011年3月31日 +55.32%
- 409億3500万
- 2012年3月31日 +5.36%
- 431億2800万
- 2013年3月31日 +1.26%
- 436億7100万
- 2014年3月31日 +11.08%
- 485億800万
- 2015年3月31日 +5.58%
- 512億1500万
- 2016年3月31日 -5.83%
- 482億3000万
- 2017年3月31日 -7.48%
- 446億2200万
- 2018年3月31日 +12.85%
- 503億5500万
- 2019年3月31日 +4.18%
- 524億6200万
- 2020年3月31日 -0.1%
- 524億800万
- 2021年3月31日 -6.39%
- 490億5700万
- 2022年3月31日 +7.63%
- 528億
- 2023年3月31日 +8.66%
- 573億7500万
- 2024年3月31日 +6.87%
- 613億1700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法2024/06/21 15:01
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社の数 2社
Tatsuta USA, Inc.
上海拓自達商貿有限公司
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社2社は、小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2024/06/21 15:01 - #3 主要な顧客ごとの情報
- (単位:百万円)2024/06/21 15:01
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 住電HSTケーブル株式会社 17,793 電線・ケーブル事業 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2024/06/21 15:01 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2024/06/21 15:01
- #6 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- (1) 当社の主要な顧客(*)又はその業務執行者2024/06/21 15:01
(*)直近の過去3事業年度のいずれかの年度における当該顧客に対する当社グループの売上高が当社の連結売上高の2%を超える顧客
(2) 当社を主要な顧客とする事業者(*)又はその業務執行者 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 2024/06/21 15:01
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この間において、国内銅電線の需要は足元で一部電線の需給ひっ迫はありますものの総体としては前期をやや上回る水準で推移する一方で、産業機器電線分野では一部向け先で需要の鈍化もみられました。機能性フィルムの主要用途であるスマートフォンの販売量は世界的な物価上昇、中国を中心とした景況悪化、買い替え需要の長期化等により低迷し、素材需要もその影響を受けました。2024/06/21 15:01
こうした環境のもと、当期の売上高は64,119百万円(前期比4.3%増)、営業利益は2,547百万円(前期比49.7%増)、経常利益は2,688百万円(前期比44.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,765百万円(前期比82.4%増)となりました。
(単位:百万円) - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 連結の範囲から除いた理由2024/06/21 15:01
非連結子会社2社は、小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引の取引高の総額2024/06/21 15:01
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 売上高 501百万円 98百万円 営業費用 2,209百万円 2,748百万円 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2024/06/21 15:01
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。