構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)および投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法により、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～31年
機械及び装置 2～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/05/30 9:20

#2 固定資産売却益の注記

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成28年3月1日至 平成29年2月28日)	当事業年度(自 平成29年3月1日至 平成30年2月28日)
建物	29,389千円	-千円
構築物	4,467	-
土地	△28,729	-

(注)同一物件の売買契約において、科目別では売却益と売却損がそれぞれ発生した場合、当該同一物
件の売却損益は純額にて固定資産売却益に計上しております。

2018/05/30 9:20

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	当連結会計年度(平成30年2月28日)
建物及び構築物	522,473千円
土地	414,770

担保付債務は、次のとおりであります。

2018/05/30 9:20

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)および投資不動産
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法により、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～31年
機械装置及び運搬具 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/05/30 9:20