三ッ星(5820)の資産の部 - 電熱線の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 5億9517万
- 2014年3月31日 +21.81%
- 7億2500万
- 2015年3月31日 -6.94%
- 6億7467万
- 2016年3月31日 -22.52%
- 5億2271万
- 2017年3月31日 +2.97%
- 5億3824万
- 2018年3月31日 +17.32%
- 6億3148万
- 2019年3月31日 +36.24%
- 8億6034万
- 2020年3月31日 +1.19%
- 8億7060万
- 2021年3月31日 +12.78%
- 9億8186万
- 2022年3月31日 +17.82%
- 11億5684万
- 2023年3月31日 +3.23%
- 11億9426万
- 2024年3月31日 -0.36%
- 11億8999万
- 2025年3月31日 -4.01%
- 11億4228万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、取り扱う製品毎について国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2025/06/23 9:26
したがって、当社グループは製品別のセグメントから構成されており、「電線」、「ポリマテック」及び「電熱線」の3つを報告セグメントとしております。
「電線」はゴム電線及びプラスチック電線を生産しております。「ポリマテック」は、合成樹脂異形押出品等を生産しております。「電熱線」は電熱線・帯等を生産しております。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (ア) 有形固定資産2025/06/23 9:26
電熱線事業における生産設備(機械装置及び運搬具)であります。
(イ) 無形固定資産 - #3 事業の内容
- 3【事業の内容】2025/06/23 9:26
当社グループは、当社及び子会社5社により構成されており、ゴム電線、プラスチック電線、合成樹脂異形押出品並びにその附属品、電熱線・帯、その他の製造販売を主たる業務としております。
主要品目は次のとおりであります。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- (6) 重要な外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算の基準2025/06/23 9:26
外貨建金銭債権債務は、連結会計年度末の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。なお、在外連結子会社の資産及び負債は、在外連結子会社の決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定に含めて計上しております。
(7) 重要なヘッジ会計の方法 - #5 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2025/06/23 9:26
(注)1.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、嘱託社員を含む。)は、年間の平均人員を ( )外数で記載しております。2025年3月31日現在 ポリマテック事業 113 (51) 電熱線事業 28 (4) 全社(共通) 21 (5)
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- LED商品関連においては、2030年度までに道路照明のLED化を100%という目標を国が掲げている中で、2024年末時点でも50%未満に留まっていることから道路のLED化が急務となっており、各国道や市道からのLED化案件が急速に増えています。これを少しでも取り込めるように引き続き拡販活動に努めます。2025/06/23 9:26
[電熱線事業]
世界景気は米国による経済政策に左右される展開となっており、先行きの不透明感も増大しています。政策を巡る不確実性の拡大がグローバルな設備投資の手控えを招き、世界景気を押し下げる可能性があり、注意が必要です。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- [電熱線]2025/06/23 9:26
電熱線・抵抗線事業の経営環境につきましては、一部の市場、販売先において過剰在庫の調整は一段落感が出てまいりましたが、未だに多くの市場、販売先において過剰在庫の調整が続いており長期化しています。加えて、中国を中心とした世界経済の不安定感から産業機器などの需要低迷が続いているとともに白物家電の買い替えサイクルの変化による需要低迷などにより、受注回復への足取りは重い状況が続いております。このような状況を受け、売上高は837百万円(前年同期比1.8%減)となりました。
利益面におきましては、売上の減少による影響、主要原材料であるニッケル価格が下落傾向で推移したことや棚卸資産評価損の発生、人件費および減価償却費などの固定費の増加などによりセグメント利益は0百万円(前年同期比72.9%減)となりました。