建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注)全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない親会社の現預金や本社建物・土地であります。
(単位:千円)

2017/04/28 12:02

#2 主要な設備の状況

(注)1.投下資本の金額は、有形固定資産の帳簿価額であり、建設仮勘定は含まれておりません。なお、金額には消費税等を含めておりません。
2.仙台営業所には106.63㎡の賃借中の建物があり、その他には2,273.93㎡の賃貸中の土地と、774.75㎡の賃貸中の建物があります。
3.上記帳簿価額のその他の内訳は、工具、器具及び備品であります。

2017/04/28 12:02

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)によっております。なお主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～47年
機械装置 2～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/04/28 12:02

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	341千円		656千円
機械装置及び運搬具	2,306		778

2017/04/28 12:02

#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	274,626千円	263,519千円
機械装置及び運搬具	703	-

対応する債務は、次のとおりであります。

2017/04/28 12:02

#6 有形固定資産等明細表（連結）

注 有形固定資産の主な増減は次のとおりであります。

増加	建物	滋賀テント倉庫保管棚増設	3,290千円
		滋賀ゴム電線製品倉庫シャッター	1,900千円
	機械及び装置	滋賀シース上押出機用電動機	5,630千円
		滋賀ゴム仕上巻取機	4,980千円
		滋賀センターサプライスタンド	4,640千円
		電線東京営業所切断機	3,715千円
	工具、器具及び備品	羽曳野フローテスター	4,257千円
	ソフトウェア	海外会計システム	5,460千円

2017/04/28 12:02

#7 減損損失に関する注記（連結）

(1)減損損失を認識した資産グループの概要

場所	用途	種類	減損損失(千円)
タイ王国アユタヤ県	事業用資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具工具器具備品その他	18,47219,34486817

(2)資産のグルーピングの方法
当社グループは、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出し、継続的に収支の把握がなされている最小の管理会計の単位に基づき資産のグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとに減損損失の認識の判定及び測定を行っております。

2017/04/28 12:02

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/04/28 12:02