構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

建物 3～38年
構築物 7～45年
機械及び装置 2～13年

2019/06/21 13:33

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(工場財団)

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	0	百万円	0	百万円
機械及び装置	0	百万円	0	百万円

(その他)

2019/06/21 13:33

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法。なお、連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物を除き、定率法によっております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/21 13:33

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法。なお、連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物を除き、定率法によっております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～45年
機械及び装置 2～13年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/21 13:33