リョービ（5851）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4億1800万
2010年9月30日 +261.72%: 15億1200万
2010年12月31日 +77.91%: 26億9000万
2011年3月31日 +20.82%: 32億5000万
2011年6月30日 -59.51%: 13億1600万
2011年9月30日 +40.5%: 18億4900万
2011年12月31日 +7.08%: 19億8000万
2012年3月31日 +107.93%: 41億1700万
2012年6月30日 -60.24%: 16億3700万
2012年9月30日 -41.17%: 9億6300万
2012年12月31日 +72.38%: 16億6000万
2013年3月31日 +313.8%: 68億6900万
2013年6月30日 -29.74%: 48億2600万
2013年9月30日 +110.69%: 101億6800万
2013年12月31日 +16.22%: 118億1700万
2014年3月31日 +25.78%: 148億6300万
2014年6月30日: -6億8500万
2014年9月30日: 7億6200万
2014年12月31日 +762.34%: 65億7100万
2015年3月31日 +112.05%: 139億3400万
2015年6月30日 -82.65%: 24億1800万
2015年9月30日 +81.97%: 44億
2015年12月31日 +9.48%: 48億1700万
2016年3月31日 -16.67%: 40億1400万
2016年6月30日: -20億2000万
2016年9月30日 -137.92%: -48億600万
2016年12月31日: -13億5500万
2017年3月31日: 69億4400万
2017年6月30日 -82.57%: 12億1000万
2017年9月30日 +275.62%: 45億4500万
2017年12月31日 +76.28%: 80億1200万
2018年3月31日 +24.9%: 100億700万
2018年6月30日 -68.18%: 31億8400万
2018年9月30日 +134.83%: 74億7700万
2018年12月31日 -57.58%: 31億7200万
2019年3月31日 +27.24%: 40億3600万
2019年6月30日 -39.54%: 24億4000万
2019年9月30日 +15.74%: 28億2400万
2019年12月31日 +101.84%: 57億
2020年3月31日: -34億7100万
2020年6月30日 -35.49%: -47億300万
2020年9月30日: -41億9400万
2020年12月31日: -24億5100万
2021年3月31日: 64億2900万
2021年6月30日 -6.02%: 60億4200万
2021年9月30日 +6.41%: 64億2900万
2021年12月31日 -4.64%: 61億3100万
2022年3月31日 +21.27%: 74億3500万
2022年6月30日 +83.94%: 136億7600万
2022年9月30日 +15.54%: 158億100万
2022年12月31日 -22.69%: 122億1500万
2023年3月31日 -72.91%: 33億900万
2023年6月30日 +277.39%: 124億8800万
2023年9月30日 +49.66%: 186億8900万
2023年12月31日 +1.91%: 190億4600万
2024年3月31日 -47.72%: 99億5700万
2024年6月30日 +89.01%: 188億2000万
2024年9月30日 -51.91%: 90億5100万
2024年12月31日 +112.55%: 192億3800万
2025年3月31日: -35億3100万
2025年6月30日: -34億6100万
2025年9月30日: 36億6700万
2025年12月31日 +367.66%: 171億4900万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/25 13:04
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/25 13:04