建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2014/10/20 10:14

#2 固定資産売却損の注記（連結）

(前連結会計年度)
賃貸固定資産(土地・建物等)の売却損を特別損失に計上しております。

2014/10/20 10:14

#3 固定資産売却益の注記（連結）

(前連結会計年度)
旧本社の土地・建物等の売却益754,997千円、旧開発センターの土地・建物等の売却益57,466千円を特別利益に計上しております。

2014/10/20 10:14

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年5月31日)	当連結会計年度(平成26年5月31日)
建物	396,805千円	381,418千円
土地	680,793千円	680,793千円

担保付債務は次のとおりであります。

2014/10/20 10:14

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2014/10/20 10:14