建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/08/30 13:47

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年5月31日)	当連結会計年度(平成30年5月31日)
建物及び構築物	355,368千円	340,271千円
土地	680,793千円	680,793千円

担保付債務は次のとおりであります。

2018/08/30 13:47

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	大阪営業所	営業所	24,929千円
建物	名古屋営業所	営業所	25,125千円
土地	大阪営業所	営業所用地	51,215千円
土地	東京営業所	営業所用地	204,531千円

2018/08/30 13:47

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/08/30 13:47