#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
商品・原材料・仕掛品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 3年～43年
機械装置及び運搬具 2年～15年
工具、器具及び備品 2年～20年2025/08/28 12:07
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動においては、有形及び無形固定資産の取得による支出3億8千9百万円等により、資金はマイナス3億5千2百万円(前連結会計年度はマイナス5億4千9百万円)となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2025/08/28 12:07
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 2年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
2025/08/28 12:07