- 5967
- 2026/09/04
- 時価
- 109億円
- PER 予
- 9.63倍
- 2010年以降
- 赤字-21.55倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.84倍
- 2010年以降
- 0.56-2.34倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 2.78%
- ROE 予
- 8.69%
- ROA 予
- 6.07%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
TONE（5967）の仕掛品の推移 - 通期
連結
- 2009年5月31日
- 2億9045万
- 2010年5月31日 -25.94%
- 2億1509万
- 2011年5月31日 +12.15%
- 2億4122万
- 2012年5月31日 +35.38%
- 3億2656万
- 2013年5月31日 -5.81%
- 3億758万
- 2014年5月31日 +32.53%
- 4億763万
- 2015年5月31日 +10.22%
- 4億4930万
- 2016年5月31日 -4.39%
- 4億2958万
- 2017年5月31日 +22.91%
- 5億2799万
- 2018年5月31日 -17.45%
- 4億3587万
- 2019年5月31日 -7.8%
- 4億187万
- 2020年5月31日 +3.05%
- 4億1411万
- 2021年5月31日 -1.83%
- 4億655万
- 2022年5月31日 -16.1%
- 3億4110万
- 2023年5月31日 -10.78%
- 3億433万
- 2024年5月31日 +66.47%
- 5億663万
- 2025年5月31日 -5.55%
- 4億7852万
- 2026年5月31日 -2.95%
- 4億6439万
個別
- 2008年5月31日
- 3億138万
- 2009年5月31日 -3.63%
- 2億9045万
- 2010年5月31日 -25.94%
- 2億1509万
- 2011年5月31日 +12.15%
- 2億4122万
- 2012年5月31日 +35.38%
- 3億2656万
- 2013年5月31日 -5.81%
- 3億758万
- 2014年5月31日 +32.53%
- 4億763万
- 2015年5月31日 +5.99%
- 4億3203万
- 2016年5月31日 -0.57%
- 4億2958万
- 2017年5月31日 +22.91%
- 5億2799万
- 2018年5月31日 -17.45%
- 4億3587万
- 2019年5月31日 -2.43%
- 4億2526万
- 2020年5月31日 +4.18%
- 4億4302万
- 2021年5月31日 +3.46%
- 4億5836万
- 2022年5月31日 -19.95%
- 3億6691万
- 2023年5月31日 -15.52%
- 3億995万
- 2024年5月31日 +63.58%
- 5億702万
- 2025年5月31日 -5.62%
- 4億7852万
- 2026年5月31日 -2.95%
- 4億6438万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ② 棚卸資産2026/08/28 13:53
商品・原材料・仕掛品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法) - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (単位:千円)2026/08/28 13:53
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 原材料 1,267,693 889,199 仕掛品 478,523 464,389
棚卸資産の評価基準は、商品・原材料・仕掛品については移動平均法による原価法、製品については総平均法による原価法(いずれも、貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (単位:千円)2026/08/28 13:53
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 商品及び製品 2,929,770 2,284,379 仕掛品 478,523 464,393 原材料及び貯蔵品 1,598,727 1,148,499
棚卸資産の評価基準は、商品・原材料・仕掛品については移動平均法による原価法、製品については総平均法による原価法(いずれも、連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2)棚卸資産の評価基準及び評価方法2026/08/28 13:53
商品・原材料・仕掛品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
