- 5999
- 2023/06/09
- 時価
- 416億円
- PER 予
- 9.72倍
- 2010年以降
- 4.19-30.07倍
（2010-2023年） - PBR
- 1.29倍
- 2010年以降
- 0.55-1.98倍
（2010-2023年） - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 13.23%
- ROA 予
- 11%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
イハラサイエンス（5999）の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年12月31日
- 1億3100万
- 2011年6月30日 +37.4%
- 1億8000万
- 2011年9月30日 +45%
- 2億6100万
- 2011年12月31日 -19.16%
- 2億1100万
- 2012年6月30日 -14.22%
- 1億8100万
- 2012年9月30日 +12.71%
- 2億400万
- 2012年12月31日 -16.67%
- 1億7000万
- 2013年6月30日 +5.29%
- 1億7900万
- 2013年9月30日 +42.46%
- 2億5500万
- 2013年12月31日 -43.53%
- 1億4400万
- 2014年6月30日 +39.58%
- 2億100万
- 2014年9月30日 +8.46%
- 2億1800万
- 2014年12月31日 -71.56%
- 6200万
- 2015年6月30日 +225.81%
- 2億200万
- 2015年9月30日 +0.5%
- 2億300万
- 2015年12月31日 -42.36%
- 1億1700万
- 2016年6月30日 +75.21%
- 2億500万
- 2016年9月30日 +52.2%
- 3億1200万
- 2016年12月31日 -21.79%
- 2億4400万
- 2017年6月30日 -13.52%
- 2億1100万
- 2017年9月30日 +53.08%
- 3億2300万
- 2017年12月31日 -29.41%
- 2億2800万
- 2018年6月30日 +16.23%
- 2億6500万
- 2018年9月30日 +61.89%
- 4億2900万
- 2018年12月31日 -6.76%
- 4億
- 2019年6月30日 -45%
- 2億2000万
- 2019年9月30日 +55.45%
- 3億4200万
- 2019年12月31日 -19.59%
- 2億7500万
- 2020年6月30日 -24%
- 2億900万
- 2020年9月30日 +51.67%
- 3億1700万
- 2020年12月31日 -26.81%
- 2億3200万
- 2021年6月30日 -11.64%
- 2億500万
- 2021年9月30日 +76.1%
- 3億6100万
- 2021年12月31日 -55.4%
- 1億6100万
- 2022年6月30日 +60.25%
- 2億5800万
- 2022年9月30日 +24.42%
- 3億2100万
- 2022年12月31日 -40.5%
- 1億9100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2022/06/27 13:48
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 退職給付費用 22 21 役員賞与引当金繰入額 10 39 地代家賃 29 28 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2022/06/27 13:48
ロ 役員賞与引当金
役員に対して支給する賞与の支出に備えるため、当連結会計年度末における支給見込額を計上しております。 - #3 引当金明細表（連結）
- (単位:百万円)2022/06/27 13:48
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 96 45 - 142 役員賞与引当金 10 39 10 39 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- ① 貸倒引当金 債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2022/06/27 13:48
② 役員賞与引当金 役員に対して支給する賞与の支出に備えるため、当期末における支給見込額を計上しております。
③ 退職給付引当金 従業員の退職給付に備えるため、当期末における退職給付債務及び年金資産残高に基づき計上しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
