固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 528億6068万
- 2016年3月31日 -2.48%
- 515億4758万
個別
- 2015年3月31日
- 439億4724万
- 2016年3月31日 -0.44%
- 437億5485万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2016/07/15 10:05
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2016/07/15 10:05
有形固定資産
機械装置及び運搬具、その他(工具、器具及び備品) - #3 固定資産の減価償却の方法
- 3 固定資産の減価償却の方法2016/07/15 10:05
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内訳
2016/07/15 10:05前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 14,364千円 24,606千円 機械装置及び運搬具 19,764千円 38,663千円 その他(工具、器具及び備品) 692千円 72千円 合計 34,821千円 63,342千円 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2016/07/15 10:05
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※1 圧縮記帳額2016/07/15 10:05
国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/07/15 10:05
- #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/07/15 10:05
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成27年3月31日) 当事業年度(平成28年3月31日) 前払年金費用 △249,993千円 △245,583千円 固定資産圧縮積立金 △38,897千円 △36,958千円 特別償却準備金 △38,544千円 △20,810千円
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/07/15 10:05
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) (繰延税金負債) 固定資産圧縮積立金 △38,897千円 △36,958千円 特別償却準備金 △38,544千円 △20,810千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 683,308千円 613,987千円 固定資産-繰延税金資産 737千円 2,297千円 固定負債-繰延税金負債 △5,255,815千円 △4,513,427千円 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2016/07/15 10:05
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法[但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法]を採用し、在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。