5958 三洋工業

5958
2026/03/13
時価
180億円
PER 予
13.7倍
2010年以降
赤字-13倍
(2010-2025年)
PBR
0.71倍
2010年以降
0.28-0.73倍
(2010-2025年)
配当 予
4.09%
ROE 予
5.19%
ROA 予
3.58%
資料
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三洋工業(5958)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年6月30日
-5億9800万
2010年9月30日 -43.31%
-8億5700万
2010年12月31日 -11.55%
-9億5600万
2011年3月31日 -5.54%
-10億900万
2011年6月30日
-1億5700万
2011年9月30日
-5700万
2011年12月31日
1億7000万
2012年3月31日 +270.59%
6億3000万
2012年6月30日
-7700万
2012年9月30日
2億2800万
2012年12月31日 +168.42%
6億1200万
2013年3月31日 +77.12%
10億8400万
2013年6月30日
-1億3000万
2013年9月30日
1億5900万
2013年12月31日 +191.82%
4億6400万
2014年3月31日 +134.05%
10億8600万
2014年6月30日
-7400万
2014年9月30日
1800万
2014年12月31日 +999.99%
3億4500万
2015年3月31日 +241.45%
11億7800万
2015年6月30日
-1億4400万
2015年9月30日 -0.69%
-1億4500万
2015年12月31日
1億7900万
2016年3月31日 +265.36%
6億5400万
2016年6月30日
-1億9200万
2016年9月30日
8300万
2016年12月31日 +295.18%
3億2800万
2017年3月31日 +200%
9億8400万
2017年6月30日
-2億
2017年9月30日
3200万
2017年12月31日 +521.88%
1億9900万
2018年3月31日 +280.9%
7億5800万
2018年6月30日
-2億7000万
2018年9月30日
-1億1500万
2018年12月31日
6600万
2019年3月31日 +999.99%
7億4100万
2019年6月30日
-1億5700万
2019年9月30日
1億5500万
2019年12月31日 +284.52%
5億9600万
2020年3月31日 +77.68%
10億5900万
2020年6月30日 -95.37%
4900万
2020年9月30日 +342.86%
2億1700万
2020年12月31日 +172.81%
5億9200万
2021年3月31日 +115.03%
12億7300万
2021年6月30日
-2300万
2021年9月30日
2億2700万
2021年12月31日 +137%
5億3800万
2022年3月31日 +36.99%
7億3700万
2022年6月30日
-4400万
2022年9月30日
2億8400万
2022年12月31日 +194.01%
8億3500万
2023年3月31日 +89.94%
15億8600万
2023年6月30日 -84.93%
2億3900万
2023年9月30日 +271.13%
8億8700万
2023年12月31日 +79.82%
15億9500万
2024年3月31日 +39.94%
22億3200万
2024年6月30日 -93.64%
1億4200万
2024年9月30日 +183.8%
4億300万
2024年12月31日 +162.03%
10億5600万
2025年3月31日 +46.88%
15億5100万
2025年6月30日 -93.17%
1億600万
2025年9月30日 +366.04%
4億9400万
2025年12月31日 +128.14%
11億2700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
2025/06/26 14:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65項-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 14:00

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