三洋工業(5958)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -5億9800万
- 2010年9月30日 -43.31%
- -8億5700万
- 2010年12月31日 -11.55%
- -9億5600万
- 2011年3月31日 -5.54%
- -10億900万
- 2011年6月30日
- -1億5700万
- 2011年9月30日
- -5700万
- 2011年12月31日
- 1億7000万
- 2012年3月31日 +270.59%
- 6億3000万
- 2012年6月30日
- -7700万
- 2012年9月30日
- 2億2800万
- 2012年12月31日 +168.42%
- 6億1200万
- 2013年3月31日 +77.12%
- 10億8400万
- 2013年6月30日
- -1億3000万
- 2013年9月30日
- 1億5900万
- 2013年12月31日 +191.82%
- 4億6400万
- 2014年3月31日 +134.05%
- 10億8600万
- 2014年6月30日
- -7400万
- 2014年9月30日
- 1800万
- 2014年12月31日 +999.99%
- 3億4500万
- 2015年3月31日 +241.45%
- 11億7800万
- 2015年6月30日
- -1億4400万
- 2015年9月30日 -0.69%
- -1億4500万
- 2015年12月31日
- 1億7900万
- 2016年3月31日 +265.36%
- 6億5400万
- 2016年6月30日
- -1億9200万
- 2016年9月30日
- 8300万
- 2016年12月31日 +295.18%
- 3億2800万
- 2017年3月31日 +200%
- 9億8400万
- 2017年6月30日
- -2億
- 2017年9月30日
- 3200万
- 2017年12月31日 +521.88%
- 1億9900万
- 2018年3月31日 +280.9%
- 7億5800万
- 2018年6月30日
- -2億7000万
- 2018年9月30日
- -1億1500万
- 2018年12月31日
- 6600万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 7億4100万
- 2019年6月30日
- -1億5700万
- 2019年9月30日
- 1億5500万
- 2019年12月31日 +284.52%
- 5億9600万
- 2020年3月31日 +77.68%
- 10億5900万
- 2020年6月30日 -95.37%
- 4900万
- 2020年9月30日 +342.86%
- 2億1700万
- 2020年12月31日 +172.81%
- 5億9200万
- 2021年3月31日 +115.03%
- 12億7300万
- 2021年6月30日
- -2300万
- 2021年9月30日
- 2億2700万
- 2021年12月31日 +137%
- 5億3800万
- 2022年3月31日 +36.99%
- 7億3700万
- 2022年6月30日
- -4400万
- 2022年9月30日
- 2億8400万
- 2022年12月31日 +194.01%
- 8億3500万
- 2023年3月31日 +89.94%
- 15億8600万
- 2023年6月30日 -84.93%
- 2億3900万
- 2023年9月30日 +271.13%
- 8億8700万
- 2023年12月31日 +79.82%
- 15億9500万
- 2024年3月31日 +39.94%
- 22億3200万
- 2024年6月30日 -93.64%
- 1億4200万
- 2024年9月30日 +183.8%
- 4億300万
- 2024年12月31日 +162.03%
- 10億5600万
- 2025年3月31日 +46.88%
- 15億5100万
- 2025年6月30日 -93.17%
- 1億600万
- 2025年9月30日 +366.04%
- 4億9400万
- 2025年12月31日 +128.14%
- 11億2700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 14:00
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。2025/06/26 14:00
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65項-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。