三洋工業(5958)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 14億3700万
- 2014年6月30日 -4.24%
- 13億7600万
- 2014年9月30日 -4.65%
- 13億1200万
- 2014年12月31日 -4.88%
- 12億4800万
- 2015年3月31日 -20.91%
- 9億8700万
- 2015年6月30日 -6.59%
- 9億2200万
- 2015年9月30日 -7.81%
- 8億5000万
- 2015年12月31日 -8.24%
- 7億8000万
- 2016年3月31日 -0.38%
- 7億7700万
- 2016年6月30日 -8.75%
- 7億900万
- 2016年9月30日 -10.16%
- 6億3700万
- 2016年12月31日 -10.99%
- 5億6700万
- 2017年3月31日 -9.35%
- 5億1400万
- 2017年6月30日 -15.95%
- 4億3200万
- 2017年9月30日 -16.44%
- 3億6100万
- 2017年12月31日 -18.56%
- 2億9400万
- 2018年3月31日 -42.18%
- 1億7000万
- 2018年6月30日 -39.41%
- 1億300万
- 2018年9月30日 -68.93%
- 3200万
- 2018年12月31日 -68.75%
- 1000万
- 2019年3月31日 +290%
- 3900万
- 2019年6月30日 +2.56%
- 4000万
- 2019年9月30日 -2.5%
- 3900万
- 2019年12月31日 ±0%
- 3900万
- 2020年3月31日 +2.56%
- 4000万
- 2020年6月30日 -2.5%
- 3900万
- 2020年9月30日 ±0%
- 3900万
- 2020年12月31日 +2.56%
- 4000万
- 2021年3月31日 +2.5%
- 4100万
- 2021年6月30日 +2.44%
- 4200万
- 2021年9月30日 ±0%
- 4200万
- 2021年12月31日 +2.38%
- 4300万
- 2022年3月31日 ±0%
- 4300万
- 2022年6月30日 -2.33%
- 4200万
- 2022年9月30日 +2.38%
- 4300万
- 2022年12月31日 +2.33%
- 4400万
- 2023年3月31日 +2.27%
- 4500万
- 2023年6月30日 ±0%
- 4500万
- 2023年9月30日 -2.22%
- 4400万
- 2023年12月31日 +2.27%
- 4500万
- 2024年3月31日 +2.22%
- 4600万
- 2024年6月30日 +2.17%
- 4700万
- 2024年9月30日 ±0%
- 4700万
- 2024年12月31日 +2.13%
- 4800万
- 2025年3月31日 ±0%
- 4800万
- 2025年6月30日 +2.08%
- 4900万
- 2025年9月30日 -4.08%
- 4700万
- 2025年12月31日 +2.13%
- 4800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 小規模企業等における簡便法の採用2025/06/26 14:00
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 14:00
(注) 1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 賞与引当金 148 156 退職給付に係る負債 14 15 減損損失 56 57
前連結会計年度(2024年3月31日) - #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 確定給付企業年金制度(すべて積立型制度であります。)では、給与と勤務期間に基づいた一時金又は年金を支給しております。2025/06/26 14:00
なお、一部の連結子会社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2.確定給付制度