三洋工業(5958)の役員賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1300万
- 2009年3月31日 -46.15%
- 700万
- 2010年3月31日 +71.43%
- 1200万
- 2010年12月31日 -25%
- 900万
- 2011年3月31日 +33.33%
- 1200万
- 2011年6月30日 -75%
- 300万
- 2011年9月30日 +100%
- 600万
- 2011年12月31日 +50%
- 900万
- 2012年3月31日 +144.44%
- 2200万
- 2012年6月30日 -77.27%
- 500万
- 2012年9月30日 +120%
- 1100万
- 2012年12月31日 +45.45%
- 1600万
- 2013年3月31日 +37.5%
- 2200万
- 2013年6月30日 -77.27%
- 500万
- 2013年9月30日 +120%
- 1100万
- 2013年12月31日 +54.55%
- 1700万
- 2014年3月31日 +29.41%
- 2200万
- 2014年6月30日 -77.27%
- 500万
- 2014年9月30日 +120%
- 1100万
- 2014年12月31日 +45.45%
- 1600万
- 2015年3月31日 +56.25%
- 2500万
- 2015年6月30日 -76%
- 600万
- 2015年9月30日 +50%
- 900万
- 2015年12月31日 +55.56%
- 1400万
- 2016年3月31日 +28.57%
- 1800万
- 2016年6月30日 -77.78%
- 400万
- 2016年9月30日 +125%
- 900万
- 2016年12月31日 +55.56%
- 1400万
- 2017年3月31日 +28.57%
- 1800万
- 2017年6月30日 -77.78%
- 400万
- 2017年9月30日 +125%
- 900万
- 2017年12月31日 +55.56%
- 1400万
- 2018年3月31日 +71.43%
- 2400万
- 2018年6月30日 -75%
- 600万
- 2018年9月30日 +100%
- 1200万
- 2018年12月31日 +50%
- 1800万
- 2019年3月31日 -5.56%
- 1700万
- 2019年6月30日 -76.47%
- 400万
- 2019年9月30日 +100%
- 800万
- 2019年12月31日 +62.5%
- 1300万
- 2020年3月31日 +92.31%
- 2500万
- 2020年6月30日 -76%
- 600万
- 2020年9月30日 +100%
- 1200万
- 2020年12月31日 +58.33%
- 1900万
- 2021年3月31日 -10.53%
- 1700万
- 2021年6月30日 -76.47%
- 400万
- 2021年9月30日 +100%
- 800万
- 2021年12月31日 +50%
- 1200万
- 2022年3月31日 -33.33%
- 800万
- 2022年6月30日 -75%
- 200万
- 2022年9月30日 +100%
- 400万
- 2022年12月31日 +50%
- 600万
- 2023年3月31日 +300%
- 2400万
- 2023年6月30日 -75%
- 600万
- 2023年9月30日 +100%
- 1200万
- 2023年12月31日 +50%
- 1800万
- 2024年3月31日 +127.78%
- 4100万
- 2024年6月30日 -75.61%
- 1000万
- 2024年9月30日 +100%
- 2000万
- 2024年12月31日 +55%
- 3100万
- 2025年3月31日 +12.9%
- 3500万
- 2025年6月30日 -77.14%
- 800万
- 2025年9月30日 +112.5%
- 1700万
- 2025年12月31日 +52.94%
- 2600万
- 2026年3月31日 ±0%
- 2600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3(1) 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額2026/06/24 12:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 402 403 役員賞与引当金繰入額 35 26 退職給付費用 31 53 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権(売掛金等)の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、将来の支給見込額のうち当連結会計年度の負担額を計上しております。2026/06/24 12:00