- 5945
- 2026/10/01
- 時価
- 252億円
- PER 予
- 30.21倍
- 2010年以降
- 5.81-34.99倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.51倍
- 2010年以降
- 0.37-0.69倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.66%
- ROE 予
- 1.69%
- ROA 予
- 1.52%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2020年3月31日
- 1億4401万
- 2021年3月31日 -37.02%
- 9070万
個別
- 2020年3月31日
- 1億4365万
- 2021年3月31日 -37.08%
- 9038万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 減価償却費の調整額は、セグメント間取引消去であります。2021/06/28 14:26
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去であります。
(3) 減価償却費の調整額は、セグメント間取引消去であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。
2 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2021/06/28 14:26 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
製品・原材料・仕掛品
……主に総平均法
商 品……主に移動平均法
貯蔵品……主に最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~47年
機械装置及び運搬具 4~10年2021/06/28 14:26 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 4~10年2021/06/28 14:26
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 機械及び装置 10年2021/06/28 14:26
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。