建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

レンタル資産………………5年
建物……………………2～47年
構築物…………………2～40年

2019/06/19 9:04

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 有形固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年3月21日至 2018年3月20日)	当連結会計年度(自 2018年3月21日至 2019年3月20日)
レンタル資産	1,657千円	2,278千円
建物及び構築物	6,404千円	―千円
機械装置及び運搬具	1千円	1,125千円

2019/06/19 9:04

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 有形固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年3月21日至 2018年3月20日)	当連結会計年度(自 2018年3月21日至 2019年3月20日)
レンタル資産	1,148千円	1,301千円
建物及び構築物	6,901千円	4,599千円
機械装置及び運搬具	1,301千円	388千円

※5 無形固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

2019/06/19 9:04

#4 担保に供している資産の注記（連結）

※2 債務の担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年3月20日)	当連結会計年度(2019年3月20日)
(担保資産の種類)
建物及び構築物	368,106千円	347,755千円
土地	1,210,328千円	1,210,328千円

2019/06/19 9:04

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

レンタル資産………主として5年
建物及び構築物…………2～50年
機械装置及び運搬具……2～13年

2019/06/19 9:04

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
国内連結会社は主として定率法、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、耐用年数は次のとおりであります。
レンタル資産………主として5年
建物及び構築物…………2～50年
機械装置及び運搬具……2～13年
その他の有形固定資産…2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/19 9:04