無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

			(単位:千円)
支払利息	63,447	―	63,447
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	2,054,418	―	2,054,418

(注)「減価償却費」および「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」には、長期前払費用とその償却費が含まれております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

2016/06/23 10:42

#2 セグメント表の脚注（連結）

(注)「減価償却費」および「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」には、長期前払費用とその償却費が含まれております。

2016/06/23 10:42

#3 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/23 10:42

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	1,221,868千円(帳簿価額)	1,100,986千円(帳簿価額)
無形固定資産	227,025千円(帳簿価額)	210,068千円(帳簿価額)
計	1,448,894千円(帳簿価額)	1,311,054千円(帳簿価額)

(2)上記に対応する債務

2016/06/23 10:42

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
b 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/23 10:42