トーアミ(5973)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 477万
- 2009年3月31日 +999.99%
- 1億3879万
- 2010年3月31日 -15.23%
- 1億1765万
- 2011年3月31日 -25.66%
- 8746万
- 2012年3月31日 -36.06%
- 5591万
- 2013年3月31日 -51.81%
- 2694万
- 2014年3月31日 -83.97%
- 431万
- 2015年3月31日 -47.12%
- 228万
- 2016年3月31日 -42.25%
- 131万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 4760万
- 2018年3月31日 -5.1%
- 4517万
- 2019年3月31日 -5.49%
- 4269万
- 2020年3月31日 -37.53%
- 2667万
- 2021年3月31日 -35.76%
- 1713万
- 2022年3月31日 +5.93%
- 1815万
- 2023年3月31日 -43.56%
- 1024万
- 2024年3月31日 +41.06%
- 1444万
- 2025年3月31日 -11.38%
- 1280万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、機械装置については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2年~60年 機械装置及び運搬具 2年~17年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合は、残価保証額を残存価額)とする定額法を採用しております。2025/06/27 10:32 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2025/06/27 10:32
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2025/06/27 10:32
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産