トーカロ(3433)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 49億9423万
- 2009年3月31日 -8.73%
- 45億5823万
- 2010年3月31日 +6.22%
- 48億4188万
- 2010年12月31日 -0.24%
- 48億3041万
- 2011年3月31日 -2.07%
- 47億3050万
- 2011年6月30日 -1.76%
- 46億4742万
- 2011年9月30日 +2.53%
- 47億6491万
- 2011年12月31日 -0.37%
- 47億4720万
- 2012年3月31日 -1.42%
- 46億7957万
- 2012年6月30日 -1.41%
- 46億1379万
- 2012年9月30日 -2.15%
- 45億1451万
- 2012年12月31日 +1.73%
- 45億9241万
- 2013年3月31日 +1.92%
- 46億8040万
- 2013年6月30日 -0.23%
- 46億6983万
- 2013年9月30日 -1.47%
- 46億125万
- 2013年12月31日 -2.02%
- 45億809万
- 2014年3月31日 -1.08%
- 44億5960万
- 2014年6月30日 -2.04%
- 43億6872万
- 2014年9月30日 +20.61%
- 52億6907万
- 2014年12月31日 +4.72%
- 55億1796万
- 2015年3月31日 -1.54%
- 54億3310万
- 2015年6月30日 -1.27%
- 53億6403万
- 2015年9月30日 +0.09%
- 53億6901万
- 2015年12月31日 +18.56%
- 63億6531万
- 2016年3月31日 -0.63%
- 63億2502万
- 2016年6月30日 -1.89%
- 62億539万
- 2016年9月30日 -0.92%
- 61億4806万
- 2016年12月31日 -1.69%
- 60億4418万
- 2017年3月31日 +3.36%
- 62億4720万
- 2017年6月30日 -1.23%
- 61億7041万
- 2017年9月30日 +27.26%
- 78億5274万
- 2017年12月31日 +14.22%
- 89億6938万
- 2018年3月31日 +10.06%
- 98億7198万
- 2018年6月30日 +1.68%
- 100億3766万
- 2018年9月30日 +5.74%
- 106億1397万
- 2018年12月31日 +0.42%
- 106億5834万
- 2019年3月31日 +21.73%
- 129億7400万
- 2019年6月30日 -0.5%
- 129億900万
- 2019年9月30日 -1.34%
- 127億3600万
- 2019年12月31日 -1.51%
- 125億4400万
- 2020年3月31日 -1.02%
- 124億1600万
- 2020年6月30日 -1.07%
- 122億8300万
- 2020年9月30日 -1.16%
- 121億4100万
- 2020年12月31日 -1.19%
- 119億9700万
- 2021年3月31日 +2.3%
- 122億7300万
- 2021年6月30日 +0.1%
- 122億8500万
- 2021年9月30日 +13.39%
- 139億3000万
- 2021年12月31日 +7.57%
- 149億8500万
- 2022年3月31日 -0.79%
- 148億6600万
- 2022年6月30日 -1.18%
- 146億9100万
- 2022年9月30日 -0.88%
- 145億6200万
- 2022年12月31日 -1.26%
- 143億7900万
- 2023年3月31日 -1.18%
- 142億1000万
- 2023年6月30日 +0.95%
- 143億4500万
- 2023年9月30日 -1.01%
- 142億
- 2023年12月31日 -1.29%
- 140億1700万
- 2024年3月31日 -1.43%
- 138億1600万
- 2024年6月30日 +3.07%
- 142億4000万
- 2024年9月30日 +0.62%
- 143億2800万
- 2024年12月31日 +0.54%
- 144億500万
- 2025年3月31日 -0.67%
- 143億900万
- 2025年9月30日 +21.45%
- 173億7800万
- 2025年12月31日 -1.63%
- 170億9500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/20 15:23
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 2~50年 機械装置及び運搬具 3~10年
定額法を採用しております。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/06/20 15:23
(注)同一物件の売買契約において、科目別ではそれぞれ固定資産売却益と固定資産売却損が発生し、その売却損益の純額がプラスの場合は連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 11百万円 ―百万円 機械装置及び運搬具 2 0 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- (固定資産除却損)2025/06/20 15:23
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 1百万円 16百万円 機械装置及び運搬具 2 23 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2025/06/20 15:23
当社グループは、事業用資産については事業セグメントを基礎としてキャッシュ・フローを生み出す独立した区分でグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額(百万円) 千葉県船橋市 処分予定資産 建物及び構築物、機械装置 69 中華民国台南市 処分予定資産 工具器具備品、機械装置他 88
千葉県船橋市における処分予定資産は、TD処理業務の集約化に伴い当社東京工場での関連設備が遊休化したため、当資産グループの固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額等を減損損失として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物55百万円、機械装置13百万円であります。これら資産グループの回収可能価額は処分見込価額により測定しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/20 15:23
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 2~50年 機械装置及び車両運搬具 4~6年
定額法を採用しております。