トーカロ（3433）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 5億5884万
2010年9月30日 +102.86%: 11億3369万
2010年12月31日 +50.83%: 17億989万
2011年3月31日 +26.65%: 21億6556万
2011年6月30日 -70.65%: 6億3557万
2011年9月30日 +77.7%: 11億2939万
2011年12月31日 +29.95%: 14億6770万
2012年3月31日 +24.75%: 18億3092万
2012年6月30日 -65.19%: 6億3730万
2012年9月30日 +71.83%: 10億9510万
2012年12月31日 +40.62%: 15億3997万
2013年3月31日 +41.53%: 21億7954万
2013年6月30日 -72.42%: 6億102万
2013年9月30日 +112.6%: 12億7774万
2013年12月31日 +50.65%: 19億2489万
2014年3月31日 +39.91%: 26億9319万
2014年6月30日 -71.81%: 7億5914万
2014年9月30日 +77.13%: 13億4466万
2014年12月31日 +77.16%: 23億8224万
2015年3月31日 +44.33%: 34億3825万
2015年6月30日 -65.75%: 11億7746万
2015年9月30日 +80.99%: 21億3107万
2015年12月31日 +29.38%: 27億5711万
2016年3月31日 +11.14%: 30億6428万
2016年6月30日 -77.01%: 7億438万
2016年9月30日 +77.62%: 12億5112万
2016年12月31日 +91.13%: 23億9128万
2017年3月31日 +75.31%: 41億9220万
2017年6月30日 -67.13%: 13億7786万
2017年9月30日 +84.91%: 25億4785万
2017年12月31日 +58.56%: 40億3975万
2018年3月31日 +32.31%: 53億4509万
2018年6月30日 -68.44%: 16億8694万
2018年9月30日 +89.2%: 31億9164万
2018年12月31日 +47.61%: 47億1113万
2019年3月31日 +15.98%: 54億6400万
2019年6月30日 -74.65%: 13億8500万
2019年9月30日 +54.66%: 21億4200万
2019年12月31日 +59.29%: 34億1200万
2020年3月31日 +38.86%: 47億3800万
2020年6月30日 -68.81%: 14億7800万
2020年9月30日 +92.69%: 28億4800万
2020年12月31日 +56.92%: 44億6900万
2021年3月31日 +32.38%: 59億1600万
2021年6月30日 -60.02%: 23億6500万
2021年9月30日 +76.45%: 41億7300万
2021年12月31日 +42.75%: 59億5700万
2022年3月31日 +38.9%: 82億7400万
2022年6月30日 -71.62%: 23億4800万
2022年9月30日 +121.12%: 51億9200万
2022年12月31日 +35.67%: 70億4400万
2023年3月31日 +16.6%: 82億1300万
2023年6月30日 -77.72%: 18億3000万
2023年9月30日 +120%: 40億2600万
2023年12月31日 +38.6%: 55億8000万
2024年3月31日 +36.33%: 76億700万
2024年6月30日 -67.77%: 24億5200万
2024年9月30日 +98.08%: 48億5700万
2024年12月31日 +25.55%: 60億9800万
2025年3月31日 +54.54%: 94億2400万
2025年6月30日 -79.47%: 19億3500万
2025年9月30日 +142.84%: 46億9900万
2025年12月31日 +48.16%: 69億6200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 15:23
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。
2025/06/20 15:23