- 3433
- 2026/10/09
- 時価
- 1943億円
- PER 予
- 17.39倍
- 2010年以降
- 5.98-24.03倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.83倍
- 2010年以降
- 0.76-2.9倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.9%
- ROE 予
- 16.26%
- ROA 予
- 11.36%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
トーカロ(3433)の役員報酬の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億381万
- 2009年3月31日 +18.31%
- 2億4112万
- 2009年12月31日 -33.19%
- 1億6109万
- 2010年3月31日 +31.87%
- 2億1243万
- 2010年12月31日 -21.77%
- 1億6619万
- 2011年3月31日 +33.58%
- 2億2201万
- 2012年3月31日 +9.1%
- 2億4222万
- 2013年3月31日 +5.81%
- 2億5628万
- 2013年9月30日 -47.83%
- 1億3369万
- 2014年3月31日 +101.51%
- 2億6941万
- 2014年9月30日 -51.36%
- 1億3105万
- 2015年3月31日 +103.18%
- 2億6627万
- 2015年9月30日 -44.74%
- 1億4715万
- 2016年3月31日 +108.08%
- 3億619万
- 2016年9月30日 -47.14%
- 1億6185万
- 2017年3月31日 +102.74%
- 3億2813万
- 2017年9月30日 -45.25%
- 1億7965万
- 2018年3月31日 +101.54%
- 3億6207万
- 2018年9月30日 -43.57%
- 2億431万
- 2019年3月31日 +106.06%
- 4億2100万
- 2019年9月30日 -52.97%
- 1億9800万
- 2020年3月31日 +90.91%
- 3億7800万
- 2020年9月30日 -54.23%
- 1億7300万
- 2021年3月31日 +95.38%
- 3億3800万
- 2021年9月30日 -54.73%
- 1億5300万
- 2022年3月31日 +92.81%
- 2億9500万
- 2022年9月30日 -48.47%
- 1億5200万
- 2023年3月31日 +107.24%
- 3億1500万
- 2023年9月30日 -41.9%
- 1億8300万
- 2024年3月31日 +110.93%
- 3億8600万
- 2024年9月30日 -47.15%
- 2億400万
- 2025年3月31日 +102.45%
- 4億1300万
- 2025年9月30日 -53.03%
- 1億9400万
- 2026年3月31日 +92.78%
- 3億7400万
個別
- 2008年3月31日
- 2億231万
- 2009年3月31日 +14.32%
- 2億3128万
- 2010年3月31日 -15.05%
- 1億9648万
- 2011年3月31日 +3.65%
- 2億365万
- 2012年3月31日 +8.66%
- 2億2129万
- 2013年3月31日 +5.95%
- 2億3446万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 当有価証券報告書提出時点の当社の社外取締役及び非常勤取締役を除く取締役の報酬は、固定報酬としての基本報酬(月例の金銭報酬)と業績連動報酬としての金銭報酬及び株式報酬により構成されており、業績連動報酬は基本報酬をベースとして、当社グループの業績指標(経常利益額、売上高経常利益率、ROE、ROAの過去3年実績平均)により導き出した乗数を用いて算出しております。また、基本報酬と業績連動報酬としての金銭報酬、株式報酬の支給割合は、目標とする業績指標を達成した場合に概ね7:2:1の割合となるように設定しております。指名・報酬諮問委員会の助言・提言を踏まえて取締役会において決定しております。主に監督機能を担う社外取締役及び非常勤取締役については、その職務に鑑み、基本報酬のみを支払うこととしております。2026/06/22 13:19
2021年6月25日開催の定時株主総会において、役員報酬制度の見直しの一環として、社外取締役及び非常勤取締役を除く当社の取締役(以下、対象取締役とする)に当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、株主との一層の価値共有を進めることを目的として、上記の報酬枠の範囲内にて、対象取締役に対して新たに譲渡制限付株式の付与のための報酬(金銭債権)を支給することを決議いたしました。
当該報酬は年額として50百万円を上限とし、対象取締役への具体的な支給時期及び配分については、取締役会において決定することとしております。当該株主総会終結時点の対象取締役の員数は5名であります。