遠藤製作所（7841）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 3億6594万
2010年9月30日 -92.16%: 2867万
2010年12月31日 +999.99%: 4億4390万
2011年3月31日 +60.02%: 7億1032万
2011年6月30日 -92.79%: 5123万
2011年9月30日: -2億647万
2011年12月31日 -28.45%: -2億6521万
2012年3月31日: 2億7591万
2012年6月30日 +150.06%: 6億8995万
2012年9月30日 -78.61%: 1億4754万
2012年12月31日 +263.25%: 5億3596万
2013年3月31日 +175.25%: 14億7524万
2013年6月30日 -44.09%: 8億2484万
2013年9月30日 -38.46%: 5億760万
2013年12月31日 +16.49%: 5億9131万
2014年3月31日 -31.25%: 4億655万
2014年6月30日: -1億2890万
2014年9月30日 -403.95%: -6億4959万
2014年12月31日: 2億767万
2015年3月31日 +395.97%: 10億2998万
2015年6月30日 -84.25%: 1億6220万
2015年9月30日: -9199万
2015年12月31日 -937.9%: -9億5477万
2016年3月31日 -10.86%: -10億5843万
2016年6月30日: -2億1133万
2016年9月30日 -208.75%: -6億5249万
2016年12月31日: -2億9237万
2017年3月31日: 7億6307万
2017年6月30日 -62.54%: 2億8587万
2017年9月30日 +156.44%: 7億3311万
2017年12月31日 +23.42%: 9億483万
2018年3月31日: -1億4953万
2018年6月30日 -45.69%: -2億1785万
2018年9月30日: 5億9173万
2018年12月31日 -39.17%: 3億5997万
2019年3月31日 +7.81%: 3億8808万
2019年6月30日 -0.88%: 3億8469万
2019年9月30日 +45.48%: 5億5965万
2019年12月31日 +79.83%: 10億640万
2020年3月31日: -9億7052万
2020年6月30日: -7億5578万
2020年9月30日 -33.85%: -10億1165万
2020年12月31日: -6億6012万
2021年3月31日: 7億2840万
2021年6月30日 -8.39%: 6億6729万
2021年9月30日 -25.37%: 4億9800万
2021年12月31日 +221.4%: 16億56万
2022年3月31日 -20.77%: 12億6810万
2022年6月30日 +64.48%: 20億8581万
2022年9月30日 +10.94%: 23億1401万
2022年12月31日 -23.57%: 17億6864万
2023年3月31日 -72.79%: 4億8120万
2023年6月30日 +152.7%: 12億1600万
2023年9月30日 +6.08%: 12億8993万
2023年12月31日 +35.94%: 17億5354万
2024年3月31日 -75.47%: 4億3019万
2024年6月30日 +206.72%: 13億1948万
2024年9月30日 +27.76%: 16億8582万
2024年12月31日 +41.28%: 23億8176万
2025年3月31日: -4億526万
2025年6月30日: 1億416万
2025年9月30日 +517.7%: 6億4342万
2025年12月31日 +124.05%: 14億4157万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/25 13:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/25 13:00