遠藤製作所（7841）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 4501万
2009年3月31日 -15.86%: 3787万
2010年3月31日 -7.32%: 3510万
2011年3月31日 -20.74%: 2782万
2012年3月31日 +107.75%: 5780万
2013年3月31日 -48.41%: 2982万
2014年3月31日 -47.66%: 1560万
2015年3月31日 +65.43%: 2582万
2016年3月31日 +13.29%: 2925万
2017年3月31日 -18.74%: 2377万
2017年12月31日 -10.82%: 2119万
2018年12月31日 -20.67%: 1681万
2019年12月31日 +73.66%: 2920万
2020年12月31日 +83.57%: 5360万
2021年12月31日 +60.94%: 8627万
2022年12月31日 +14.26%: 9857万
2023年12月31日 +0.13%: 9870万
2024年12月31日 +10.24%: 1億880万
2025年12月31日 +11.7%: 1億2153万

個別

2008年3月31日: 3740万
2009年3月31日 -13.58%: 3232万
2010年3月31日 -10.6%: 2889万
2011年3月31日 -36.99%: 1820万
2012年3月31日 +12.87%: 2055万
2013年3月31日 +7.76%: 2214万
2014年3月31日 -57.47%: 941万
2015年3月31日 +60.13%: 1508万
2016年3月31日 -19.84%: 1209万
2017年3月31日 -16.73%: 1006万
2017年12月31日 +6.3%: 1070万
2018年12月31日 -12.36%: 937万
2019年12月31日 +16.01%: 1088万
2020年12月31日 +161.46%: 2845万
2021年12月31日 +128.46%: 6499万
2022年12月31日 +20.74%: 7847万
2023年12月31日 -19.79%: 6295万
2024年12月31日 +2.43%: 6448万
2025年12月31日 +1.34%: 6534万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年～38年
機械装置及び運搬具 4年～10年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
当社及び国内連結子会社は、所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。在外連結子会社については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2026/03/25 13:00
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 4年～10年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2026/03/25 13:00
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2026/03/25 13:00