MIEコーポレーション（3442）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億491万
2010年9月30日 -41.37%: -1億4832万
2010年12月31日: -1億2107万
2011年3月31日: -9616万
2011年6月30日: 1376万
2011年9月30日 +37.21%: 1888万
2011年12月31日 -45.81%: 1023万
2012年3月31日 +999.99%: 1億2301万
2012年6月30日: -2747万
2012年9月30日 -3.2%: -2835万
2012年12月31日 -65.63%: -4696万
2013年3月31日: 2649万
2013年6月30日: -7321万
2013年9月30日 -32.23%: -9681万
2013年12月31日 -46.3%: -1億4163万
2014年3月31日 -10.37%: -1億5632万
2014年6月30日: -1732万
2014年9月30日 -146.87%: -4276万
2014年12月31日 -103.07%: -8683万
2015年3月31日: -5855万
2015年6月30日: -2550万
2015年9月30日: -251万
2015年12月31日 -999.99%: -3612万
2016年3月31日: 33万
2016年6月30日: -6077万
2016年9月30日: -1210万
2016年12月31日: 2882万
2017年3月31日 +122.43%: 6412万
2017年6月30日 -41.69%: 3738万
2017年9月30日 +89.76%: 7094万
2017年12月31日 +85.96%: 1億3193万
2018年3月31日 +49.81%: 1億9764万
2018年6月30日 -69.54%: 6020万
2018年9月30日 +69.9%: 1億229万
2018年12月31日 +64.46%: 1億6823万
2019年3月31日 +24.01%: 2億862万
2019年6月30日 -84.44%: 3245万
2019年9月30日 +98.17%: 6432万
2019年12月31日 +92.21%: 1億2362万
2020年3月31日 +29.37%: 1億5993万
2020年6月30日 -80.23%: 3162万
2020年9月30日 +93.9%: 6131万
2020年12月31日 +93.18%: 1億1844万
2021年3月31日 +35.55%: 1億6055万
2021年6月30日 -72.48%: 4417万
2021年9月30日 +93.28%: 8539万
2021年12月31日 +75.07%: 1億4949万
2022年3月31日 +36.53%: 2億409万
2022年6月30日 -61%: 7959万
2022年9月30日 +70.69%: 1億3586万
2022年12月31日 +72.03%: 2億3372万
2023年3月31日 +63.92%: 3億8311万
2023年6月30日 -71.15%: 1億1053万
2023年9月30日 +74.25%: 1億9260万
2023年12月31日 +60.37%: 3億887万
2024年3月31日 +30.12%: 4億190万
2024年6月30日 -77.22%: 9155万
2024年9月30日 +71.28%: 1億5681万
2024年12月31日 +73.8%: 2億7253万
2025年3月31日 +35.33%: 3億6881万
2025年6月30日 -71.1%: 1億660万
2025年9月30日 +103.98%: 2億1745万
2025年12月31日 +74.71%: 3億7991万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 15:00