ツガミ（6101）の建物及び構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 42億4000万
2009年3月31日 -7.57%: 39億1900万
2010年3月31日 -5.82%: 36億9100万
2011年3月31日 -0.27%: 36億8100万
2012年3月31日 -3.42%: 35億5500万
2013年3月31日 +38.31%: 49億1700万
2014年3月31日 +4.58%: 51億4200万
2015年3月31日 +24.39%: 63億9600万
2016年3月31日 -12.05%: 56億2500万
2017年3月31日 -17.58%: 46億3600万
2018年3月31日 +7.53%: 49億8500万
2019年3月31日 +10.81%: 55億2400万

有報情報

#1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）

17.リース
当社グループは、借手として、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地、ソフトウェアを賃借しております。なお、重要な購入選択権、エスカレーション条項及びリース契約によって課された制限(配当、追加借入及び追加リースに関する制限等)はありません。
リースに係る損益の内訳は以下のとおりであります。

2025/06/17 13:00

#2 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）

減損損失戻入の資産種類別の内訳は以下のとおりであります。

		(単位:百万円)
有形固定資産
建物及び構築物	93	-
合計	93	-

前連結会計年度に認識した減損損失戻入は、過年度に減損損失を認識した当社の連結子会社であるTSUGAMI PRECISION ENGINEERING INDIA PRIVATE LIMITEDにおいて、既存工場から新工場への生産移行を予定しておりますが、新工場建設の遅れから既存工場の稼働期間が延長し回収可能価額の増加が見込まれたため、当該増加額を減損損失戻入として計上しております。回収可能価額は、使用価値により算定しております。使用価値測定に用いた将来キャッシュ・フローは、残存使用期間が短期間であり、回収可能価額を算定する上で重要性が乏しいため、割引計算は行っておりません。

2025/06/17 13:00

#3 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上されております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。
・建物及び構築物 15-38年
・機械装置及び運搬具 9年

2025/06/17 13:00