富士精工（6142）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- 3億5605万
- 2011年8月31日 +4.75%
- 3億7295万
- 2011年11月30日 -93.18%
- 2542万
- 2012年2月29日 +847.39%
- 2億4086万
- 2012年5月31日 +192.59%
- 7億474万
- 2012年8月31日 -4.6%
- 6億7235万
- 2012年11月30日 +44.23%
- 9億6975万
- 2013年2月28日 +107.53%
- 20億1254万
- 2013年5月31日 -54.63%
- 9億1312万
- 2013年8月31日 +21.45%
- 11億896万
- 2013年11月30日 +31.88%
- 14億6253万
- 2014年2月28日 +32.85%
- 19億4300万
- 2014年5月31日 -91.03%
- 1億7422万
- 2014年8月31日 +70.09%
- 2億9632万
- 2014年11月30日 +299.43%
- 11億8363万
- 2015年2月28日 +92.78%
- 22億8181万
- 2015年5月31日 -86.11%
- 3億1685万
- 2015年8月31日 +97.91%
- 6億2708万
- 2015年11月30日 -54.59%
- 2億8473万
- 2016年2月29日
- -9億8856万
- 2016年5月31日
- -2億6773万
- 2016年8月31日 -248.71%
- -9億3362万
- 2016年11月30日
- -8億1103万
- 2017年2月28日
- 1億7044万
- 2017年5月31日
- -2211万
- 2017年8月31日
- 2億7467万
- 2017年11月30日 +202.42%
- 8億3068万
- 2018年2月28日 +19.89%
- 9億9592万
- 2018年5月31日
- -282万
- 2018年8月31日
- 2億5697万
- 2018年11月30日 +999.99%
- 34億1255万
- 2019年2月28日 -4.51%
- 32億5877万
- 2019年5月31日 -89.15%
- 3億5353万
- 2019年8月31日 -15.57%
- 2億9847万
- 2019年11月30日 +112%
- 6億3277万
- 2020年2月29日 -13.54%
- 5億4708万
- 2020年5月31日
- -4億6353万
- 2020年8月31日
- -4億1231万
- 2020年11月30日
- -2億7883万
- 2021年2月28日
- 3億862万
- 2021年5月31日 +130.16%
- 7億1034万
- 2021年8月31日 +39.39%
- 9億9016万
- 2021年11月30日 +14.84%
- 11億3707万
- 2022年2月28日 +55.49%
- 17億6800万
- 2022年5月31日 -45.03%
- 9億7180万
- 2022年8月31日 +89.41%
- 18億4067万
- 2022年11月30日 +6.44%
- 19億5917万
- 2023年2月28日 -9.18%
- 17億7937万
- 2023年5月31日 -74.18%
- 4億5944万
- 2023年8月31日 +218.91%
- 14億6519万
- 2023年11月30日 +25.37%
- 18億3697万
- 2024年2月29日 -61.62%
- 7億506万
- 2024年5月31日 -27.42%
- 5億1171万
- 2024年8月31日 -21.85%
- 3億9990万
- 2024年11月30日
- -2億3498万
- 2025年2月28日 -971.8%
- -25億1859万
- 2025年5月31日
- -5億7568万
- 2025年8月31日
- -1億7127万
- 2025年11月30日
- 4億480万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/05/28 16:01
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法2025/05/28 16:01
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2025/05/28 16:01
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
