富士精工(6142)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年2月28日
- 1774万
- 2014年2月28日 +42.47%
- 2527万
- 2015年2月28日 +1.04%
- 2553万
- 2016年2月29日 -2.37%
- 2493万
- 2017年2月28日 -21.09%
- 1967万
- 2018年2月28日 +7.6%
- 2117万
- 2019年2月28日 -37.73%
- 1318万
- 2020年2月29日 -5.42%
- 1246万
- 2021年2月28日 +28.25%
- 1599万
- 2022年2月28日 +11.41%
- 1781万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1)セグメント利益又は損失(△)の調整額は、セグメント間取引消去であります。2026/05/27 16:01
(2)セグメント資産の調整額、減価償却費の調整額、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額は、セグメント間取引消去であります。
(2)セグメント資産の調整額、減価償却費の調整額、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/05/27 16:01 - #3 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/05/27 16:01
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 退職給付費用 96,750 72,237 減価償却費 165,748 133,472 研究開発費 95,409 98,877 - #4 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡便で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/05/27 16:01
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同時に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2)適用予定日 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの主要な取引先であります自動車産業界におきましては、世界的な自動車生産・販売台数は回復基調にあるものの、米国向け輸出に対する関税負担の増加や、中国市場における競争激化の影響を受け、事業環境は依然として厳しい状況が続きました。また、各自動車メーカーは、電動化対応を継続しつつも、EV需要の伸び鈍化を受けてハイブリッド車を含む多様なパワートレイン戦略の見直しが求められる局面となりました。2026/05/27 16:01
このような状況のもと、当社グループは事業再編を加速させるとともに、設備投資による自動化、省力化を推進し、生産性向上に取り組んでおり、これらの施策を通じて、売上最大、経費最小、時間最短活動を継続的に展開しております。また、前連結会計年度において減損損失を計上したことにより、当連結会計年度の減価償却費が減少しております。
この結果、当連結会計年度における業績は、売上高は20,465百万円(前連結会計年度比4.2%増)、営業利益は233百万円(前連結会計年度は368百万円の営業損失)、経常利益は481百万円(前連結会計年度比343.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は692百万円(前連結会計年度は3,761百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。