- 6142
- 2026/10/13
- 時価
- 67億円
- PER 予
- 7.31倍
- 2010年以降
- 赤字-35.28倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.25倍
- 2010年以降
- 0.18-0.6倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.67%
- ROE 予
- 3.45%
- ROA 予
- 2.56%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
富士精工(6142)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 167億6295万
- 2009年11月30日 -60.17%
- 66億7627万
- 2010年2月28日 +47.68%
- 98億5978万
- 2010年5月31日 -65.23%
- 34億2792万
- 2010年8月31日 +96.54%
- 67億3713万
- 2010年11月30日 +54%
- 103億7496万
- 2011年2月28日 +37.87%
- 143億359万
- 2011年5月31日 -73.6%
- 37億7636万
- 2011年8月31日 +108.63%
- 78億7848万
- 2011年11月30日 +46.58%
- 115億4819万
- 2012年2月29日 +37.38%
- 158億6446万
- 2012年5月31日 -73.48%
- 42億655万
- 2012年8月31日 +102.59%
- 85億2192万
- 2012年11月30日 +51.79%
- 129億3570万
- 2013年2月28日 +38.66%
- 179億3704万
- 2013年5月31日 -76.44%
- 42億2647万
- 2013年8月31日 +103.75%
- 86億1128万
- 2013年11月30日 +52.29%
- 131億1422万
- 2014年2月28日 +40.88%
- 184億7551万
- 2014年5月31日 -74.77%
- 46億6142万
- 2014年8月31日 +111.49%
- 98億5835万
- 2014年11月30日 +55.7%
- 153億4983万
- 2015年2月28日 +40.76%
- 216億627万
- 2015年5月31日 -74.62%
- 54億8406万
- 2015年8月31日 +106.77%
- 113億3950万
- 2015年11月30日 +43.71%
- 162億9620万
- 2016年2月29日 +35.45%
- 220億7313万
- 2016年5月31日 -77.57%
- 49億5078万
- 2016年8月31日 +95.7%
- 96億8865万
- 2016年11月30日 +50.24%
- 145億5603万
- 2017年2月28日 +40.07%
- 203億8860万
- 2017年5月31日 -76.37%
- 48億1705万
- 2017年8月31日 +106.51%
- 99億4771万
- 2017年11月30日 +52.8%
- 152億8万
- 2018年2月28日 +36.23%
- 207億721万
- 2018年5月31日 -73.54%
- 54億7857万
- 2018年8月31日 +103.47%
- 111億4710万
- 2018年11月30日 +51.06%
- 168億3853万
- 2019年2月28日 +33.57%
- 224億9042万
- 2019年5月31日 -74.39%
- 57億5935万
- 2019年8月31日 +88.1%
- 108億3349万
- 2019年11月30日 +45.69%
- 157億8336万
- 2020年2月29日 +35.47%
- 213億8178万
- 2020年5月31日 -78.96%
- 44億9789万
- 2020年8月31日 +80.7%
- 81億2755万
- 2020年11月30日 +54.55%
- 125億6099万
- 2021年2月28日 +38.16%
- 173億5437万
- 2021年5月31日 -71.02%
- 50億3015万
- 2021年8月31日 +100.47%
- 100億8399万
- 2021年11月30日 +50.17%
- 151億4336万
- 2022年2月28日 +32.74%
- 201億63万
- 2022年5月31日 -73.12%
- 54億290万
- 2022年8月31日 +95.9%
- 105億8417万
- 2022年11月30日 +47.32%
- 155億9289万
- 2023年2月28日 +26.64%
- 197億4733万
- 2023年5月31日 -74.52%
- 50億3258万
- 2023年8月31日 +113.09%
- 107億2399万
- 2023年11月30日 +52.22%
- 163億2442万
- 2024年2月29日 +31.24%
- 214億2455万
- 2024年5月31日 -77.59%
- 48億78万
- 2024年8月31日 +108.2%
- 99億9504万
- 2024年11月30日 +43.29%
- 143億2154万
- 2025年2月28日 +37.19%
- 196億4832万
- 2025年5月31日 -75.09%
- 48億9521万
- 2025年8月31日 +97.93%
- 96億8888万
- 2025年11月30日 +54.34%
- 149億5392万
- 2026年2月28日 +36.85%
- 204億6505万
- 2026年5月31日 -75.28%
- 50億5867万
- 2026年8月31日 +108.91%
- 105億6812万
個別
- 2009年2月28日
- 125億9386万
- 2010年2月28日 -51.81%
- 60億6852万
- 2011年2月28日 +61.98%
- 98億2953万
- 2012年2月29日 +13.37%
- 111億4375万
- 2013年2月28日 +9.57%
- 122億1016万
- 2014年2月28日 +0.51%
- 122億7215万
- 2015年2月28日 +9.23%
- 134億461万
- 2016年2月29日 +4.94%
- 140億6618万
- 2017年2月28日 -10.94%
- 125億2750万
- 2018年2月28日 +1.72%
- 127億4304万
- 2019年2月28日 +8.63%
- 138億4305万
- 2020年2月29日 -6.23%
- 129億8085万
- 2021年2月28日 -21.13%
- 102億3762万
- 2022年2月28日 +4.74%
- 107億2265万
- 2023年2月28日 -4.72%
- 102億1668万
- 2024年2月29日 +12.6%
- 115億349万
- 2025年2月28日 -14.36%
- 98億5202万
- 2026年2月28日 +2.6%
- 101億812万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- ① 当連結会計年度における半期情報等2026/05/27 16:01
② 連結会計年度終了後の状況中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 9,688,885 20,465,054 税金等調整前中間(当期)純利益(千円) 347,625 1,119,863
特記事項はありません。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- したがって、当社は生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「アジア」、「北米・中米」、「オセアニア」及び「欧州」の5つを報告セグメントとしております。2026/05/27 16:01
2.報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/05/27 16:01
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の10%に満たないため、主要な顧客ごとの情報の記載を省略しております。 - #4 事業等のリスク
- (5)継続企業の前提に関する重要事象等2026/05/27 16:01
当社グループは、前連結会計年度(2025年2月期)に営業損失を計上し、また当連結会計年度(2026年2月期)も営業損失の見込みとなっておりました。これは、主要な取引先であります自動車産業界において、内燃機関から電動モーターへの移行が進められており、当社の主力製品であります内燃機関向け工具の需要は低迷し、日本セグメントの売上高が低調となったことなどによります。
当連結会計年度(2026年2月期)の連結財務諸表において営業利益を計上し、また、次期連結業績においても営業利益を確保できる見通しをたてておりますが、当社においては「継続的な営業損失の発生の見込み」及び「著しい経営環境の悪化」により継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況を認識しております。 - #5 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 4.当連結会計年度の連結損益計算書に計上されている出資譲渡した子会社に係る損益の概要2026/05/27 16:01
売上高 0千円
営業利益 △45,619千円 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高または振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/05/27 16:01 - #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注)売上高は、拠点の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/05/27 16:01
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと、当社グループは事業再編を加速させるとともに、設備投資による自動化、省力化を推進し、生産性向上に取り組んでおり、これらの施策を通じて、売上最大、経費最小、時間最短活動を継続的に展開しております。また、前連結会計年度において減損損失を計上したことにより、当連結会計年度の減価償却費が減少しております。2026/05/27 16:01
この結果、当連結会計年度における業績は、売上高は20,465百万円(前連結会計年度比4.2%増)、営業利益は233百万円(前連結会計年度は368百万円の営業損失)、経常利益は481百万円(前連結会計年度比343.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は692百万円(前連結会計年度は3,761百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。 - #9 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 続企業の前提に関する重要事象等
当社グループは、前連結会計年度(2025年2月期)に営業損失を計上し、また当連結会計年度(2026年2月期)も営業損失の見込みとなっておりました。これは、主要な取引先であります自動車産業界において、内燃機関から電動モーターへの移行が進められており、当社の主力製品であります内燃機関向け工具の需要は低迷し、日本セグメントの売上高が低調となったことなどによります。
当連結会計年度(2026年2月期)の連結財務諸表において営業利益を計上し、また、次期連結業績においても営業利益を確保できる見通しをたてておりますが、当社においては「継続的な営業損失の発生の見込み」及び「著しい経営環境の悪化」により継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況を認識しております。
当社グループは、このような状況を解消するため、既存事業の深耕及び電動車向け成長事業への資源投入を進め、業績回復を図ってまいります。
また、当面の十分な自己資金も確保しており、翌連結会計年度(2027年2月期)の事業計画に基づく資金計画による評価を実施した結果、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。2026/05/27 16:01 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引2026/05/27 16:01
前事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当事業年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 営業取引による取引高 売上高 2,525,661千円 2,524,383千円 営業費用 837,414 856,232 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/05/27 16:01
売上高については、顧客との契約から生じる収益のみであり、それ以外の収益はありません。